令和1~3年の予測の的中内容+2022予測のTV等の実績|消費者経済総研|2022/1/13


取材・出演について
2022年大予測も、発表済みです。

TV局、雑誌社、新聞社から、既に、
個別での取材・出演の依頼を、頂いています。

インタービュー完了したのも、いくつかあります。
「個別の取材・出演」も、お声がけ下さい。


リモートでの出演・取材にも、対応しています。


消費者 経済 総研 チーフ・コンサルタント 松田優幸




■本ページは「過去の予測」の振り返り検証です

■「2022年 大予測」も、発表しました
  「 2022年大予測のページ 」をご覧下さい

■「2022予測の 出演等 実績」は移動しました
  「 出演・取材の 実績一覧 」のページをご覧下さい
【2022年 大予測】の発表前に
「過去の予測は、当たったか?」を検証

「消費者経済総研の予測」 は、結構的中した

対象は、経済(株価等)、社会(コロナ)、
消費(キーワード、ヒットトレンド等)

令和元年(2019年)~令和3年(2021年)の
当初の予測を振り返り、的中したかを検証

-消費と経済をわかりやすく解説する-
  -「消費者 経済 総研」-


番組出演・執筆・講演等のご依頼は
 お電話・メールにてご連絡下さい


消費者経済総研 チーフコンサルタント 松田優幸

個別の取材・出演」も、お声がけ下さい。

※ 「お問合せ、出演・取材の依頼」へ

※ 「出演・取材の 実績一覧」へ


最新稿:2022年1月13日
 本ページは、修正・加筆等で、
 上書き更新されていく場合があります。

ご注意
「○○の可能性が考えられる。」というフレーズが続くと、
読みづらくなるので「○○になる。」と簡略化もしています。
断定ではなく可能性の示唆であることを念頭に置いて下さい。

本ページ内容に関しては、自らの責任において対応して下さい。
また「免責事項」をお読みください

引用
皆さまに、本ページの引用や、
リンク設定などで、広めて頂くことを、歓迎いたします。

引用・転載の注意・条件 をご覧下さい。

予測が的中
「予測はどれだけ、当たったか?」

    「結構、当たった」

  -- 消費者 経済 総研 --

◆3年間分の予測を検証

-消費者経済総研は、毎年、年間予測を発表-
「2022年 大予測」発表前に、過去の下記予測を検証

 ▼平成31年(2019年)に、令和時代の長期予測

 ▼令和2年(2020年) の年間の予測

 ▼令和3年(2021年) の年間の予測

-- 消費者 経済 総研 --

◆予測の対象のジャンルは?

予測の対象は、下記の「消費と経済」

 ▼消費系(ヒット・トレンド、キーワード等)

 ▼経済系(株価、GDP等)

その他、年の途中でも、生活にも経済にも、多大な
影響を与えたコロナ関連の予測も、発表してきた。

予測は、あくまで予測である。
当たることも、外れることもある。

そこで、消費者経済総研の予測が、
どの程度、的中したかを、振り返ってみた。

もちろん、外れた点もあるが、
「結構、当たった」と言えるかと、考えている。


皆様にご覧いただき、「当たった」「そうでもない」
などの感想を持って頂けたらと思う。

 ※「お問合せ、出演・取材の依頼」へ

 ※「出演・取材の 実績一覧」へ




予測が的中?|2021年の株価
消費者経済総研は日経平均株価の年間予測をした。
年始(1月)ではなく、年度初(4月)に、発表した。

2021年の2~4月は、株価が3万円超の日もあった。
それは、過剰な高値だと、評価した。

よって、下落トレンドになると、予測した。
そこで、年間最安値の「時期」と「株価」を予測した。

あわせて、年末(12月)の株価も、予測した。

 ① 最安値の時期 は、〇月?

 ② 最安値の株価 は、〇円?

 ③ 年末の株価 は、〇円?

2021年の最安値:予測は9月→結果は8/20
2021年12月:予測は2.8万円→結果は2.8万円

かなり的中した?
そして12月の株価は、的中した?

-- 消費者 経済 総研 --

当初の予測は?

4月での、消費者経済総研の予測は、下記である。

 ①最安値の時期は、 9月

 ②最安値の株価は、26,000円

 ③年末の株価は、 28,000円


-- 消費者 経済 総研 --

◆実際の結果は?

 ①最安値の時期は、 8月20日

 ②最安値の株価は、26,955円※A

 ③年末の株価は、 28,266円※B

 ※A:ザラ場の最安値

 ※B: 12/1~12/10の終値の平均値。
  なお直近12/10の終値は、28,438円


※グラフ出典:ヤフーファイナンス

-- 消費者 経済 総研 --

比較検証すると?

▼最安値(円)

予測:26,000円 → 結果:26,955円
96%的中・誤差4%なので、かなり的中


▼最安値(時期)

予測:9月 → 結果:8月20日

最安値の8月20日は、9月1日と、12日差
よって誤差は、12日間なので、かなり的中


▼年末12月の株価

予測:28,000円 → 結果:28,266円
千円未満を、四捨五入なので、的中

なお、当初予測は、12月末の値なので、
12月30日(最終取引日の大納会)で、再検証の予定。

それでも外国の機関投資家の投機筋が、上値を抑え
29,000円に届かず、28,000円と予想している。

※2022/1/13追記
12月30日(最終取引日)終値は、28,791円で、
予測との誤差は、2.8%となった。


-- 消費者 経済 総研 --

検証結果

「まあまあ的中」というより、「かなり的中」?

私(松田)は、25年間、個人投資家として、
様々な経済の指標・データを、調査研究してきた。

指標の中でも、企業の増益率予想、金利動向、PERを
見れば、株価の概ねな予測は可能だ。

 ※PERとは





予測が的中|マンション価格





消費者経済総研・松田優幸は2020/1/15放送の
「フジテレビ|ホンマでっか!?TV」に出演。

2020年マンションを買うなら年末がいい
番組で予測した。(撮影収録日は2019年12月)

近年はマンション価格は、だいぶ高くなった。
2019年も、値上がりが、続いていた。

しかし、2020年には、下落に転じると予測し、
年末が、一番安くなると、予測」し解説した。


そして、その1年後は、どうなったか ??

12月が一番安く、 予測は、見事的中!

※出典:不動産経済研究所 新築マンション価格の推移(首都圏)データから消費者経済総研がグラフを作成

上のグラフの通り、12月が一番安く、
予測は、見事的中した。






予測が的中|社会トレンド
2020年 トレンド予測 (2019/12/25発表)

-- 消費者 経済 総研 --


個別アイテム部門は、

 1位「テレワーク」


トレンド・キーワード部門は 、

 1位「アキ活」
 
 2位「非・移動革命」

 3位「在宅」

 4位「副業」

上記のトレンド予測が、その後、的中。
発表は、コロナ禍の発生の前(2019/12/25)だ。






消費者経済総研は、令和2年(2020年)の
トレンド予測を、2019/12/25に、発表した。

「個別アイテム ベスト30」と、
「キーワード ベスト5」を発表した。


◆「個別 ベスト30」とは ?

具体的個別の商品・サービス・イベントが対象


◆「キーワード ベスト5」とは ?

個別ベスト30から、帰納法で抽出した
「注目キーワード」である

個別の商品・サービス・イベントから浮かび上がる
「世相をあらわすトレンド・キーワード」でもある




予測が的中|日本コロナ急減・収束
◆当初の予測

コロナは、いつ収束するのか?

「2021年10月から収束」と予想し、発表した。
発表時期は、半年以上も前の2021年4月である。

その後、微修正をし、
「2021年11月に収束と予想」とした。


-- 消費者 経済 総研 --

◆実際の結果

11/1に東京の新規感染者は、9人で10人を切った。
「11月に収束」は、的中したと、言える。


※下図は日本全国の新規の感染者数のグラフ
※グラフ出典:Google、データ元:JHU CSSE COVID-19 Data

懸念すべきウイルスである
デルタ株のコロナは、11月に収束した。

その後の第6波のオミクロン株は、
普通の風邪だ。過剰反応は、不要だ。

普通の風邪レベルのオミクロン株も、
2022年2月で、収まるだろう。


-- 消費者 経済 総研 --

◆検証

消費者 経済 総研 の私(松田)は、
英語やドイツ語の 「SARS-CoV-2」 「covid-19」の
医学研究論文の読み込みもしてきた。

 ※「SARS-CoV-2」はウイルス名、「covid-19」は病名

 「3年間は、収束しない。」
 「変異株のせいで、収束は、もはや無理」

こんな悲観予想の方が、不自然・不可思議なのだ。

コロナ いつまで 予想 のグーグル検索結果でも、
消費者経済総研の予想は、1位で、注目を頂いた。




-- 消費者 経済 総研 --

◆詳しい分析・予想は?

詳細は、下記の解説のページを、ご覧頂きたい。
コロナいつまで・いつ終わる?最新収束予想




個別アイテムの1位は「テレワーク」
◆個別アイテムの1位は「テレワーク」

 (関連キーワード:非・移動革命/在宅/副業)

2020年の「個別アイテム ベスト30」を発表した
1位は「テレワーク」だと予測した。

消費者経済総研の2020予測は、的中した。

2020年の1位は「テレワーク」だと、
2019年・年末に予測した機関は、他に無いはずだ。

-- 消費者 経済 総研 --

◆発表日は、コロナ禍の前

消費者経済総研の 予測発表の日は、
コロナ禍の発生前の2019年12月25日である。

筆者(松田)は、発表時に、
コロナ禍が起きるとは、想定していなかった。

つまりコロナを、前提にしていない予測である。

コロナ禍の発生により、
予測した内容は、一層強まったのだ。

もともと、令和時代のトレンドとして
予測した内容が、コロナ禍で加速したのだ。

-- 消費者 経済 総研 --

◆「1位は、テレワーク」と予測した背景は?

延期前の五輪開会日2020年7月24日が
国民運動の「テレワーク・デイ」になる予定だった。

働き方改革の「国民運動」を、
政府等が、企業と共に、展開していた。

テレワーク国民運動で、在宅などの遠隔で、働く。
これがきっかけになり「非・出勤、非・移動」が進む。

上記のように予測し、2019/12/25に、発表した。

個別ランキング30は、個別のアイテムが対象だ。
アイテムとは、「商品・サービス・イベント」である。

その1位は、政府等が主導する「イベント」の
「テレワーク・デイ国民運動」だった。

コロナ前の東京五輪の開会式では、
渋滞や交通混雑が、予想されていた。

そこで、政府は、東京都や賛同企業などと共に、
五輪開会日に、あわせて実施する予定だった。

2020年の五輪は、延期になったが、
テレワークは、大きく広がった。

五輪」が、きっかけになるはずが、
代わりに、「コロナ」がきっかけ、となった。

きっかけが、五輪であれ、コロナであれ、
テレワークは、令和時代の大きなテーマだ。

消費者経済総研は、令和時代の長期予測で、
 「令和時代には、非・移動革命が、起きる」
と、平成31年(2019年)4月に、発表していた。

会社に移動せず、在宅仕事が増えると、予測した。

「テレワーク」は、
「個別のアイテム」でのランキングだった。

次の項は、「社会・世相をあらわすキーワード
でのランキングだ。

キーワードのランキングの1位 とは?





キーワードのランキングは ?



令和二年

キーワード 1位は


「アキ活」




上記の予測を、2019/12/25に、額縁で発表した


キーワード 1~4位 は?

1位 「アキ活 元年」

2位 「非・移動革命」

3位 「在宅」

4位 「副業」



上記のように予測し、2019/12/25に、発表した。
前項と同じく、コロナ禍の発生の前での発表だ。

-- 消費者 経済 総研 --

◆1位~4位を予測した背景は?

個別の「商品・サービス・イベント」ベスト30の
予測から、帰納法で抽出したキーワードだ。

「なぜ、このように、予測したか?」の考え方を、
次の項で解説する。

◆予測の背景・考え方は?

五輪開会日の「国民運動・テレワークディ」で、
「移動せず」「在宅」で仕事をする(非・移動、在宅)
 ↓
通勤時間が無くなり、自分の「空き時間」が増える
 ↓
また2020年は、残業規制が強化され、残業が減る。
 ↓
こうして、自分の「空き時間」が増える。
 ↓
しかし、残業代の収入が減る
 ↓
収入減ったので「空き時間」を活用し
「副業」を「在宅」で始める動機が進む(副業、在宅)
 ↓
「空き時間」活用のマッチング・アプリが増加中
 ↓
アプリを使って、簡単に副業を開始する
 ↓
空き時間を用(アキ活)して、副業が増加

 上記のように、2019/12/25に、発表した。


「アキ活」とは、
空き時間を用した副業で、収入を増やす動だ。





「アキ活」は、
「2位 非・移動革命」 「3位 在宅」 「4位 副業」を、
包括的に、表現している。

よって「アキ活」を2020トップ・キーワードとした。

空いた時間を活用する「アキ活」の市場は、
2020年も、活況だ。

下記↓のグラフのとおり、急成長を遂げている。

参考に、日本を代表するトヨタ自動車も入れた。

優良企業のトヨタ自動車と比較しても、
その成長拡大ぶりには、目を見張る。



ビザスク、クラウドワークスなどの概要は、
次項で解説する。

 ※グラフは各社とも単独決算の売上高
 ※グラフの値は、2018年の売上高を100とした場合の
  2019年と2020年の売上水準



次項は、1~4位のキーワードが抽出された
「個別のアイテム」の解説だ。
※ここから下の解説内容は、
 2019/12/25の当時の記事を、抜粋転記する



アキ活と連動する個別アイテムは?
1位の「アキ活」と、連動する「個別アイテム」は?

◆空き時間の有効活用のマッチング・アプリ

▼「Taimee/ショットワークス」
  (個別ベスト30の7位)

スキマ時間で、単発バイトをして、収入が増える。
自分の空き時間を活用するマッチング・アプリだ。

これで、日常に発生する「すき間時間・空き時間」を、
コマ切れで、働いて、稼ぐことができる。


*Taimee
スマホで、たったの2タップで、仕事開始。
履歴書・面接も無く、いきなり働けて、即金払い。


*ショットワークス
当日1日だけの、コンビニも。

例:13時までにエントリーして、
  15~18時(3時間)の勤務など


▼「ビザスク/クラウドワークス」
  (個別ベスト30の3位)

自分のビジネスのスキルを、空き時間に提供し、
稼げるマッチング・アプリも、増えた。

*クラウドワークス
家事の合間でも、土日でも、
ロゴのデザイン等の在宅副業で、収入増加

*ビザスク
自分が詳しい得意分野を、
在宅で、1時間しゃべるだけで、収入増加。


▼「タスカシ゛/カジー」
  (個別18位)

主婦の家事のスキルを、短時間で他人に提供して、
収入を得るマッチング・アプリも、誕生している。


◆マッチング・アプリ以外でも

出前の配達(フードデリバリー)の「出前館」は、
朝日新聞の販売店と提携している。

 2021/12/11追記:上記は2019年時点の記載内容。

 現在は販売店と個別契約へ変更された。
 一方、読売新聞が2021年にマクドナルドと提携した

朝刊・夕刊の配達以外の時間は、
新聞の販売店の「空き時間」だ。

朝日新聞の販売店は、その空き時間を活用し、
「出前館」の食品を配達する。

既に、企業の「アキ活」は拡大している。

2020年は、マッチング・アプリによる
個人の「アキ活」が、拡大する。

こうして「空いた時間の活用」が、
大きく普及していく。

消費者経済総研は、これを「アキ活」と名付け、
2020年を「アキ活元年」とした。




キーワードの2位は「非・移動革命」
キーワードの2位は「非・移動革命」

「非・移動革命」と連動する「個別アイテム」は?
アバターインストア、5G、テレワーク


◆「非・移動革命」を支える 技術進化

▼「5G」 (個別4位)

5Gが、2020年に、商用サービスが開始される。
従来より、大容量・高速・低遅延なのが、特徴だ。

大容量なので、高解像度のリアルタイムの動画で、
遠隔の会議へ、出席できる。

あたかも、目の前に、社員が居るかのように、なる。

従来は、タイムラグ(遅延)が発生した。

遅延で、会話のタイミングが、ずれて、
コミュニケーションが、やりにくかった。

低遅延の5Gでは、解消される。

令和時代の長期予測(別頁)で既報の「VR」に
よっても、様々な「リアルな遠隔」が実現する。

上記が、ビジネスマンの「移動しない移動革命」
→ビジネスの「非・移動革命」だ。


▼「アバターインストア」 (個別10位)

ECの進展で、消費者が実店舗へ移動せずに、
自宅などで、買い物をする機会が、増えた。

ECでは、PC・スマホ等の画面を見て、
ネット上の商品を、選択する。

アバターインストアでは、
消費者が「実店舗に居るロボット」を操作する。
そして自宅で買い物する。

商品棚にロボットが接近し、ロボットのカメラで
映した商品を、消費者が自宅で選択する。

上記が、「消費者」が移動しない「非・移動革命」だ。
これは、航空運輸のANAのグループ会社の事業だ。

移動ビジネスを展開するANAグループが、
遠隔の非・移動ビジネスへ、参入だ。

「移動せずに、自宅から遠隔で、魚釣りや旅行」
というサービスも、同社は取り組み始めている。


◆ここでもテレワークが

▼テレワーク・デイ 国民運動(個別1位)

「個別ベスト30」の1位は
「テレワーク・デイ 国民運動」だ。

五輪開会式の7月24日が「テレワーク・デイ」で、
働き方改革の「国民運動」を、展開中だ。

(総務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省、
内閣官房、内閣府そして東京都等が推進中)

五輪開会式の日を、在宅などの遠隔で、働く。
これは「出勤するな・移動するな」でもある。




キーワードの3位は「在宅」
キーワードの3位は「在宅」

前述の「非・移動革命」にも関係するが、
移動しない場合は、自宅滞在が多くなる。

また、高齢化も関係する。

高齢者には、
地球温暖化による近年の酷暑は、危険な水準だ。

酷暑下での外出は、大きな困難が伴いる。

この点でも「在宅で、仕事をする、買い物を済ます」
など「在宅」のウェートが増する。




キーワードの4位は「副業」
キーワードの4位は「副業」

2020年は、所定内時間の給与水準の伸びは、
大きくないと予想される。

さらに2020年には、残業規制が、強化される。

残業時間が減る
 ↓
残業代収入が減る
 ↓ 
お金は減ったけど、自由時間は増えた
 ↓
「副業開始への動機づけ」になる。

「アキ活元年」の項で見たように、空き時間で、
簡単に収入を増やせるので副業開始も容易だ。

「テレワーク・デイ国民運動」で、在宅勤務の
メリットが認知され、その習慣が広まる。

在宅勤務では、通勤時間は削減できる。
これにより、空き時間も増加する。

こうして「移動しない非・移動革命」により
「在宅」時間が増え、「空き時間」も増える。

副業禁止の企業は、まだ多い。

一方政府の後押しもあり、
副業容認の企業は増加している。

こうして副業する人や副業する時間が増加する。

そのきっかけに、なるのが、
政府等が「国民運動」とまで名付けた
2020/7/24「テレワーク・デイ」だ。




ここまでは、2019/12/25に、発表した内容だ。

次の項は「 消費者経済総研 の 2020年 予測 」
の各メディアでの紹介・報道の内容




消費者経済総研の「アキ活」がTV登場












日本テレビ系列・熊本県民テレビ 情報番組
「てれビタ」Hotワ~ド(2020年1月27日放映)にて
消費者経済総研の「アキ活」が、紹介されました。


ホンマでっか!?TV





「移動せずに、自宅から遠隔で、魚釣りや旅行」
のサービス を、消費者経済総研・松田優幸が、
フジテレビ・ホンマでっか !? TV で解説




その他 メディア では?
◆ラジオ番組
「J-WAVE カラワン」2019/12/29放送

テーマは「2020年がやってくる!」で、
「アキ活」等を、松田優幸が解説しました。

◆ラジオ番組
「J-WAVE カラワン」2020/3/8放送

テーマは「空き活、してますか?」で、
再度フィーチャーされました。

◆マイナビ ニュース 2020/01/09
「2020年のヒット・トレンド予測」

キーワード1位は? 2020年は「アキ活 元年」に

HR NOTE サイト 2020.01.10 
「消費者経済総研」のヒット・トレンドとは?

株式会社BRICサイト 
2020年(令和2年)の流行語は「アキ活」?

 ※その他、様々なメディアに消費者経済総研の
  2020年予測が、取り上げられました。




予測が的中|日本コロナ急減・収束
◆当初の予測

コロナは、いつ収束するのか?

「2021年10月から収束」と予想し、発表した。
発表時期は、半年以上も前の2021年4月である。

その後、微修正をし、
「2021年11月に収束と予想」とした。


-- 消費者 経済 総研 --

◆実際の結果

11/1に東京の新規感染者は、9人で10人を切った。
「11月に収束」は、的中したと、言える。


※下図は日本全国の新規の感染者数のグラフ
※グラフ出典:Google、データ元:JHU CSSE COVID-19 Data

懸念すべきウイルスである
デルタ株のコロナは、11月に収束した。

その後の第6波のオミクロン株は、
普通の風邪だ。過剰反応は、不要だ。

普通の風邪レベルのオミクロン株も、
2022年2月で、収まるだろう。


-- 消費者 経済 総研 --

◆検証

消費者 経済 総研 の私(松田)は、
英語やドイツ語の 「SARS-CoV-2」 「covid-19」の
医学研究論文の読み込みもしてきた。

 ※「SARS-CoV-2」はウイルス名、「covid-19」は病名

 「3年間は、収束しない。」
 「変異株のせいで、収束は、もはや無理」

こんな悲観予想の方が、不自然・不可思議なのだ。

コロナ いつまで 予想 のグーグル検索結果でも、
消費者経済総研の予想は、1位で、注目を頂いた。




-- 消費者 経済 総研 --

◆詳しい分析・予想は?

詳細は、下記の解説のページを、ご覧頂きたい。
コロナいつまで・いつ終わる?最新収束予想




平成31年4月30日記者発表会で発表
 【令和時代の長期トレンド予測】

消費者経済総研は、平成31年4月30日
「令和の長期トレンド予想とベスト・ランキング」
を発表しました。

「商品」・「サービス」・「現象」 の
  3ジャンルの、ベスト3とは?

【 トレンド 商品 】部門は、
 1位が「空飛ぶクルマ」で、
 2位は「VRゴーグル」、
 3位は「ドローン」となりました。

【 トレンド サービス 】部門は、
 1位「リニア中央新幹線」
 2位「スポーツジム」
 3位「AIに丸ごと依存サービス」です。

【 トレンド 現象 】部門は、
 1位は「移動革命」で、
 2位が「AI革命」、 
 3位が「シニア革命」となりました。

総合1位とは?

【 総合1位 】は【 移動革命 】であります。

「移動革命」は、
超 移動革命」+「移動しなくなる革命」です

超 移動革命とは?
マイカーが無くなる? 空中で移動? 
磁力で超移動?

これは、SFの話ではありません。
令和時代に実際に実現されます

移動しなくなる 革命とは?
自宅へ戻らなくなる? 塾へ行かなくなる? 
オフィスへ行かなくなる?

現場業務へ行かなくなる? 
試合会場・コンサート会場へ行かなくなる?  

この「移動しなくなる革命」が、
令和時代に大きく進んでいきます。

 ※詳細内容は、個別に、取材対応いたします。

平成時代・昭和時代 の
 ヒット・トレンドとは?
令和の他、平成30年間・昭和後半30年間も

将来予測の他、消費者経済総研は
「平成のヒット・トレンド」で、平成30年間の分析を
「昭和のヒット・トレンド」では、昭和の後半30年間
の分析を行い、発表しました。

特設ページは、平成はこちら  昭和はこちら

生放送の実績 番組名「ベスト3総研」
 令和時代 トレンド予測~
令和元年初日の 5月1日の 生放送の番組
TOKYO FM ベスト3総研」に
松田優幸が 生出演 (令和予測)

テーマ:令和時代予測
①令和で生活はどう変わるか?
②令和はどういう時代になるか?

生出演後、TOKYO FM「ONE MORNING
のパーソナリティのお二人と、撮影


中:松田優幸

左:鈴村健一さん
(経歴:声優アワード各賞受賞、声優では機動戦士ガンダム・
 キャプテン翼・おそ松さん他多数出演。歌手活動も)

右:ハードキャッスル エリザベスさん
(経歴:ミス成城2011、山梨放送(YBS)でアナウンサー、
 今夜くらべてみました・踊る!さんま御殿!!・ZIP!等出演)
生出演後、
TOKYO FMの 「ONE MORNING
のパーソナリティのお二人と、撮影

中:松田優幸

左:鈴村健一さん
(経歴:声優アワード各賞受賞、声優では機動戦士ガンダム・キャプテン翼・おそ松さん他多数出演。歌手活動も)

右:ハードキャッスル エリザベスさん
(経歴:ミス成城2011、山梨放送(YBS)でアナウンサー、今夜くらべてみました・踊る!さんま御殿!!・ZIP!等出演)

生放送に出演実績 番組名「キーナンバー」
令和の予測」関連で、
その他番組への追加出演として、決まりました。

令和元年 5月1日 生放送の番組「キーナンバー」に、
松田優幸が 生出演 (令和の数字)

テーマ:令和時代の数字(超高層ビルの誕生)
その他、令和元年5月には、
新聞記事、書籍(寄稿等)など
様々な依頼を既に受けています。

取材依頼は、このページの最下段、または、
上記メニューバー「取材依頼・問合せ」まで

執筆の実績 『リベラルタイム 7月号』
 (2019/6/3発売号)

画像をクリックすると 拡大PDFが開きます

松田優幸の執筆分のテーマは、
「令和」の消費のトレンドを読み解き、
令和に起こる「移動革命とコト消費」

7月号特集の「改元で変わる!日本の景気」
について、松田 優幸が、
下記↓執筆者と共に、共著で登場しています。

■永濱 利廣
 (第一生命経済研究所 首席エコノミスト)
■長嶋 修
  (不動産コンサルタント)
■吉崎 達彦
 (双日総合研究所 チーフエコノミスト)
■真壁 昭夫
 (法政大学大学院 教授)他

松田優幸の執筆分のテーマは、
「令和」のトレンドを読み解き、令和に起こる「移動革命 と コト消費 への変化 」です。

7月号特集の「改元で変わる!日本の景気」について、松田 優幸が、下記↓執筆者と共に、共著で登場しています。

■永濱 利廣
 (第一生命経済研究所 首席エコノミスト)
■長嶋 修
  (不動産コンサルタント)
■吉崎 達彦
 (双日総合研究所 チーフエコノミスト)
■真壁 昭夫
 (法政大学大学院 教授)他
記者発表会が掲載された実績
 『商業施設新聞』(2019/5/28号)



2019/4/30の 記者発表会の内容が 新聞記事へ

「令和ヒットトレンド予測 記者発表会」の
様子を、商業施設新聞が取材し掲載

【登壇者 プロフィール】
■松田 優幸 (消費者経済総研 チーフ・コンサルタント) 経歴

◆1986年 私立 武蔵高校 卒業

◆1991年 慶応大学 経済学部 卒業

 *経済学部4年間で、
  ・マクロ経済学(GDP・失業率・インフレーション・投資・貿易収支等)
  ・ミクロ経済学(家計・消費者、企業・生産者、取引市場等)・労働経済を専攻
  
 *経済学科 高山研究室の2年間 にて、
  ・貿易経済学・環境経済学を研究

◆慶応大学を卒業後、東急不動産(株)、東急(株)、(株)リテール エステートで勤務

 *1991年、東急不動産に新卒入社し、途中、親会社の東急(株)に、逆出向
 *2005年、消費・商業・経済のコンサルティング会社のリテールエステートに移籍

 *東急グループでは、
  消費経済の最前線の現場である、店舗・商業施設などを担当し、
  各種施設の、企画開発・運営、店舗指導、接客等で、消費の現場の最前線に立つ

 *リテールエステートでは、
  全国の消費経済の現場を調査・分析し、その数は、受託調査+自主調査で多岐にわたる。
  商業コンサルとして、店舗企業・約5000社を、リサーチ・分析したデータベースも構築

◆25年間の間「個人投資家」としても、活動中。

 株式の投資家として、マクロ経済(金利、GDP、物価、貿易、為替など)の分析や、
 ミクロ経済(企業動向、決算、市場など)の分析にも、注力している。

◆近年は、
 消費・経済・商業・店舗・ヒットトレンド等で、番組出演、執筆・寄稿、セミナー講演で活動

◆現 在は、
 消費者経済総研 チーフ・コンサルタント (53歳)
 兼、株式会社 リテール エステート リテール事業部長

◆資格は、
 ファイナンシャル・プランナーほか


■当総研について

◆研究所概要
*名 称 : 消費者経済総研
*所在地 : 東京都新宿区新宿6-29-20
*代表者 : 松田優子
*U R L : http://retail-e.com/souken.html
*事業内容: 消費・商業・経済の、調査・分析・予測のシンクタンク

◆会社概要
「消費者経済総研」は、株式会社リテールエステート内の研究部署です。
従来の「(株)リテールエステート リテール事業部 消費者経済研究室」を分離・改称し設立

*会社名:株式会社リテールエステート
*所在地:東京都新宿区新宿6-29-20
*代表者:松田優子
*設立 :2000 年(平成12年)
*事業内容:商業・消費・経済のコンサルティング

■松田優幸が登壇のセミナーの様子

ご案内・ご注意事項 
*消費者経済総研のサイト内の情報の無断転載は禁止です。

*NET上へ引用掲載する場合は、
  ①出典明記 ②部分引用に限る ③当総研サイトページにリンクを貼る。 
  以上の①②③を同時に満たす場合は、連絡なく、一部転載・引用ができます。

*テレビ局等のメディアの方がたは、取材対応での情報提供となりますので、ご連絡下さい。

*本サイト内の情報は、正確性、完全性、有効性等は、保証されません。本サイトの情報に基づき損害が生じても、当方は一切の責任を負いませんので、あらかじめご承知おきください。
 
取材等のご依頼 ご連絡お待ちしています
メール: toiawase★s-souken.jp(★をアットマークに変えて下さい)

電 話: 03-3462-7997 (離席中が続く場合は、メール活用願います) 
         
チーフ・コンサルタント 松田優幸