令和1～5年の予測の的中内容|消費者経済総研|2024年1月20日
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■本ページは｢予測｣の振り返り検証 ■｢大予測 テレビ実績｣は､移動しました 【出演・取材の 実績一覧】 のページを､ご覧下さい |
- ■予測が的中
- 「 予測はどれだけ、当たった か？ 」
「 結構、当たった 」
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆過去の予測を検証
－ 消費者 経済 総研 は､毎年､年間予測を発表－
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆予測の対象のジャンルは？
予測の対象は、下記の「 消費 と 経済 」
▼消費系（ヒット･トレンド､キーワード等)
▼経済系（株価､GDP､賃金､物価､マンション等)
その他､年の途中でも､生活にも経済にも､多大な
影響を与えたコロナ関連の予測も､発表してきた｡
予測は､あくまで予測である｡
当たることも､外れることもある。
そこで、消費者経済総研の予測が､
どの程度､的中したかを､振り返ってみた。
もちろん､外れた点もあるが､
｢結構､当たった｣と言えるかと､考えている。
皆様にご覧頂き､｢ 当たった ｣ ｢ そうでもない ｣
などの感想を､持って頂けたらと思う｡
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- ■予測が的中？ ｜2023 経済予測
- －－ 消費者 経済 総研 －－
◆2023 ｢ 物価 ｣ の予測は？
※ CPI ＝ 消費者物価指数
2023年のCPIの上昇率 (前年比) は､
24年1月9日に､総務省から､下記と､発表された｡
･総合指数は､3.2 ％
･コア指数 (生鮮食品を除く総合指数)は､3.1 ％
※出典:2024年1月9日公表｜総務省統計局
消費者 経済 総研 は､
23年のCPI上昇率を､下記の通り､予測していた｡
① 電気ガス代の支援が､継続の場合： 3.0 %
② 電気ガス代の支援が､終了の場合： 3.2%
なお､①②の％の値は､総合指数だ｡
★電気代･ガス代の支援とは何か？
↓
Ａ：経産省･資源エネルギー庁の負担軽減策で､
名称は｢ 電気･ガス価格 激変緩和 対策事業 ｣ だ｡
この支援は､23年1～9月までの実施予定だった｡
なお､CPIに､反映されるのは､翌月になる｡
よって､2月～10月までのCPIに､影響する｡
消費者 経済 総研 が､CPI予測をした時は､
電気ガス代支援は､23年9月で､終了予定だった｡
その後､支援は､
｢ ①の継続 ｣ でもなく､ ｢ ②の終了 ｣ でもなく､
｢ ③ 値引き幅 半減 で継続 ｣ と決まった｡
③の場合は､①②の平均値の総合3.1％となる｡
つまり､総合CPIは､予測3.1％ → 結果3.2％ だ｡
誤差は､0.1％ポイントだった｡
的中ではなかったが､0.1％pt差と､かなり近い｡
▼他社の総研の予測は？
消費者 経済 総研 が､CPI予測を､発表した時と､
ほぼ同時期に､｢ 大手総研 Ａ社 ｣も､発表していた｡
Ａ社のCPI予測は､2.8％だった｡
なお､Ａ社の値は､総合ではなくコアCPIだ｡
予測2.8％ → 結果3.1％ だ｡
誤差は､0.3％ポイントだった｡
▼消費者 経済 総研 のCPI予測は？
消費者 経済 総研 は､予測3.1％ → 結果3.2％ だ｡
誤差は､0.1％ポイントだった｡(総合指数)
最近の日本のCPIは､
食料品や､エネルギー費の影響が大きい｡
食料品の値上の推移を予測し､計算の基礎とした｡
さらに､エネルギー費の影響を加算した｡
WTI･原油価格の推移を､予測した上で､
電力会社の月別･電気料金を､予測し加重算出した｡
北海道電力､東北電力､東電､北陸電力､中国電力､
四国電力､関西電力､中部電力､九州電力それぞれ､
月別に､予測を立てた｡
つまり､消費者 経済 総研 は､
結構､手間暇かけて算出したのだ｡
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆2023 ｢ 株価 ｣ の予測は？
消費者 経済 総研 は､2023年の
日経平均の最高値は､36,200円だと､予想した｡
▼最高値 36,200円の 時期は？
最高値の時期は､2023年12月末と､予測した｡
結果は､9営業日遅れの､24年1月17日だった｡
( 9営業日遅れの 24年1月17日に 36,239円 )
株価の予測では､ ｢ ピタリと的中 ｣ は無理だ｡
だが､ズレが､9営業日ならば､
予測精度は､高いと思う｡
- ■予測が的中？｜キーワードでは？
- ◆2023年のキーワードは？
令和5年･2023年のキーワード･１０選を､
令和4年･2022年の12月30日に､
消費者 経済 総研 が､発表した｡
ベスト１０の中の１位は､
「 カブ活 元年 」とした｡
カブ活とは､ ｢ 株式投資の活動 ｣ のことである｡
▼年始のＴＶ番組で ｢ カブ活 ｣ を
2023年1月の年始に､フジテレビ･めざまし8に､
筆者(松田)は､生出演した｡
※画像出典:2023年１月５日放送｜フジテレビジョン
番組内で､
｢ 2023年は､株のチャンス ｣ だと解説した｡
※出典:【徹底分析】2023年ヒット予測|FNNプライムオンライン
｢ 2023年､株は､非常に買い時だ｣と年始に言った｡
チャンスの理由は､
23年の年始の日経平均が､安すぎるからだった｡
割高なら下がるが､割安なら上がるからだ｡
その後､日経平均は､下記のように推移した｡
年初 1月：2万 5717 円
↓
高値 7月：3万 3518 円
※額は､月初の値
この半年で､30％も､上昇した｡
なお､10年間(13年～22年)の上期の上昇率は､
平均 ３ % だ｡
上期の平均は３％ なのに､30％も､上昇したのだ｡
筆者(松田)の予想通り､チャンスだったのだ｡
2023年は ｢ カブ活元年 ｣ だった｡
▼カブ活で､負担増対策･老後資金を
日本人の賃金は､低迷中だ｡
なのに､物価高･増税懸念で､お金の負担は､増える｡
ならば､株で､｢ 収入を増す ｣ のは､対策の1つだ｡
① 物価高･負担増への対策として､カブ活
② 割安なので､上昇が見込める日本株で､カブ活
③ 新NISAへ関心高まり､令和5年からカブ活開始
上記３つを背景に､令和5年のキーワード１位を､
｢ カブ活 元年 ｣とした｡
このトレンド･キーワードは､
予測的中という性格とは少々異なる｡
だが､人々への提言･喚起の意味において､
ストライクなキーワードではないか？
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆令和6年は ｢ カネ活元年 ｣
令和5年のキーワードは ｢ カブ活 元年 ｣
令和6年のキーワードは ｢ カネ活 元年 ｣
この2つは､似ているが､背景が違う｡
令和6年の｢ カネ活 元年 ｣は､
お金を増やす活動で､株投資だけに､限定されない｡
新NISAで､投信･リートを通じて､
株以外に､債券や不動産への投資ができるからだ｡
- ■予測が的中｜マンション価格
ここからは､
以前も紹介したが､ ｢ 過去の 予測的中 事例 ｣ だ｡
消費者経済総研･松田優幸は2020/1/15放送の
｢フジテレビ｜ホンマでっか!?ＴＶ」に出演｡
｢2020年マンションを買うなら年末がいい｣
と番組で予測した。(撮影収録日は2019年12月)
近年はマンション価格は､だいぶ高くなった｡
2019年も､値上がりが､続いていた。
しかし､2020年には、下落に転じると予測し､
｢年末が､一番安くなると､予測｣し解説した｡
そして､その１年後は､どうなったか ??
１２月が一番安く､ 予測は､見事的中！
※出典：不動産経済研究所 新築マンション価格の推移(首都圏)データから消費者経済総研がグラフを作成
上のグラフの通り､12月が一番安く､
予測は､見事的中した｡
- ■予測が的中?｜2021年の株価
- 消費者経済総研は日経平均株価の年間予測をした｡
年始(1月)ではなく､年度初(4月)に､発表した｡
2021年の2～4月は､株価が3万円超の日もあった｡
それは､過剰な高値だと､評価した｡
よって､下落トレンドになると､予測した｡
そこで､年間最安値の｢時期｣と｢株価｣を予測した｡
あわせて､年末(12月)の株価も､予測した｡
① 最安値の時期 は、〇月？
② 最安値の株価 は、〇円？
③ 年末の株価 は、〇円？
2021年の最安値：予測は9月→結果は8/20
2021年12月：予測は2.8万円→結果は2.8万円
かなり的中した？
そして12月の株価は､的中した？
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆当初の予測は？
4月での､消費者経済総研の予測は､下記である｡
①最安値の時期は、 ９月
②最安値の株価は、26,000円
③年末の株価は、 28,000円
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆実際の結果は？
①最安値の時期は、 8月20日
②最安値の株価は、26,955円※A
③年末の株価は、 28,266円※B
※A:ザラ場の最安値
※B: 12/1～12/10の終値の平均値｡
なお直近12/10の終値は､28,438円
※グラフ出典：ヤフーファイナンス
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆比較検証すると？
▼最安値（円）
予測：26,000円 → 結果：26,955円
96%的中･誤差4%なので､かなり的中
▼最安値（時期）
予測:9月 → 結果:8月20日
最安値の8月20日は､9月1日と､12日差
よって誤差は､12日間なので､かなり的中
▼年末12月の株価
予測：28,000円 → 結果：28,266円
千円未満を､四捨五入なので､的中｡
なお､当初予測は､12月末の値なので､
12月30日(最終取引日の大納会)で､再検証の予定｡
それでも外国の機関投資家の投機筋が､上値を抑え
29,000円に届かず､28,000円と予想している｡
※2022/1/13追記
12月30日(最終取引日)終値は､28,791円で､
予測との誤差は､2.8%となった｡
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆検証結果
｢まあまあ的中」というより､｢かなり的中｣?
私(松田)は､25年間､個人投資家として､
様々な経済の指標･データを､調査研究してきた｡
指標の中でも､企業の増益率予想､金利動向､PERを
見れば､株価の概ねな予測は可能だ｡
※PERとは
- ■予測が的中｜TV番組も､取り上げ
- ■予測が的中｜令和2年･2020 大予測
( 令和元年･2019年 12月25日 発表 ) 
◆2020 個別アイテム部門は、
１位「テレワーク」
◆2020 トレンド･キーワード部門は､
1位「 アキ活 」
2位「 非･移動革命 」
3位「 在宅 」
4位「 副業 」
上記のトレンド予測が、その後､的中。
発表は､コロナ禍の発生の前(2019/12/25)だ｡
消費者 経済 総研 は､令和2年(2020年)の
トレンド予測を､2019年12月25日に､発表した｡
下記の2つのテーマを､発表した｡
① 個別アイテム ベスト３０
② キーワード ベスト ５
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆「個別 ベスト３０」とは ？
具体的個別の商品・サービス・イベントが対象
◆「キーワード ベスト５」とは ？
個別ベスト30から、帰納法で抽出した
「注目キーワード」である ｡
個別の商品･サービス･イベントから浮かび上がる
｢世相をあらわすトレンド･キーワード」でもある
- ■個別アイテムの1位は「テレワーク」
- ◆個別アイテムの1位は「テレワーク」
(関連キーワード：非･移動革命/在宅/副業)
2020年の｢個別アイテム ベスト３０｣を発表した｡
1位は「テレワーク」だと予測した｡
消費者経済総研の2020予測は､的中した｡
2020年の１位は「テレワーク」だと、
2019年･年末に予測した機関は、他に無いはずだ｡
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆発表日は､コロナ禍の前
消費者経済総研の 予測発表の日は､
コロナ禍の発生前の2019年12月25日である。
筆者(松田)は、発表時に、
コロナ禍が起きるとは、想定していなかった｡
つまりコロナを､前提にしていない予測である。
コロナ禍の発生により、
予測した内容は、一層強まったのだ。
もともと､令和時代のトレンドとして
予測した内容が、コロナ禍で加速したのだ。
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆｢1位は､テレワーク｣と予測した背景は？
延期前の五輪開会日2020年7月24日が
国民運動の｢テレワーク･デイ｣になる予定だった｡
働き方改革の｢国民運動｣を､
政府等が､企業と共に､展開していた｡
テレワーク国民運動で､在宅などの遠隔で､働く｡
これがきっかけになり｢非･出勤､非･移動｣が進む｡
上記のように予測し､2019/12/25に､発表した｡
個別ランキング30は､個別のアイテムが対象だ｡
アイテムとは､｢商品･サービス･イベント｣である｡
その１位は､政府等が主導する｢イベント｣の
｢テレワーク･デイ国民運動」だった｡
コロナ前の東京五輪の開会式では､
渋滞や交通混雑が､予想されていた｡
そこで､政府は､東京都や賛同企業などと共に､
五輪開会日に､あわせて実施する予定だった｡
2020年の五輪は､延期になったが､
テレワークは､大きく広がった｡
｢五輪｣が､きっかけになるはずが､
代わりに､｢コロナ｣がきっかけ､となった｡
きっかけが､五輪であれ､コロナであれ､
テレワークは､令和時代の大きなテーマだ｡
消費者経済総研は､令和時代の長期予測で､
｢令和時代には､非･移動革命が､起きる｣
と､平成31年(2019年)4月に､発表していた。
会社に移動せず､在宅仕事が増えると､予測した｡
｢テレワーク｣は､
｢個別のアイテム｣でのランキングだった｡
次の項は､｢社会･世相をあらわすキーワード｣
でのランキングだ｡
キーワードのランキングの１位 とは？
- ■ キーワードのランキングは ？
令和二年
キーワード １位は
「アキ活」
上記の予測を､2019/12/25に､額縁で発表した
- ■ キーワード １～4位 は？
▼1位 「アキ活 元年」
▼2位 「非･移動革命」
▼3位 「在宅」
▼4位 「副業」
上記のように予測し､2019/12/25に､発表した｡
前項と同じく､コロナ禍の発生の前での発表だ｡
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆1位～4位を予測した背景は？
個別の｢商品･サービス･イベント｣ベスト30の
予測から､帰納法で抽出したキーワードだ｡
｢なぜ､このように､予測したか？｣の考え方を､
次の項で解説する｡
◆予測の背景･考え方は？
五輪開会日の｢国民運動･テレワークディ｣で､
｢移動せず｣｢在宅｣で仕事をする(非･移動､在宅)
↓
通勤時間が無くなり､自分の｢空き時間｣が増える
↓
また2020年は､残業規制が強化され､残業が減る｡
↓
こうして､自分の｢空き時間｣が増える｡
↓
しかし､残業代の収入が減る
↓
収入減ったので｢空き時間｣を活用し
｢副業｣を｢在宅｣で始める動機が進む(副業､在宅)
↓
｢空き時間｣活用のマッチング･アプリが増加中
↓
アプリを使って､簡単に副業を開始する
↓
空き時間を活用（アキ活）して､副業が増加
上記のように､2019/12/25に､発表した｡
｢アキ活｣とは､
空き時間を活用した副業で､収入を増やす活動だ｡
｢アキ活｣は､
｢2位 非･移動革命｣ ｢3位 在宅｣ ｢4位 副業｣を､
包括的に､表現している｡
よって｢アキ活｣を2020トップ･キーワードとした｡
空いた時間を活用する｢アキ活｣の市場は､
2020年も､活況だ｡
下記↓のグラフのとおり､急成長を遂げている｡
参考に､日本を代表するトヨタ自動車も入れた｡
優良企業のトヨタ自動車と比較しても､
その成長拡大ぶりには､目を見張る｡
ビザスク､クラウドワークスなどの概要は､
次項で解説する｡
※グラフは各社とも単独決算の売上高
※グラフの値は、2018年の売上高を100とした場合の
2019年と2020年の売上水準
次項は､1～4位のキーワードが抽出された
｢個別のアイテム｣の解説だ｡
- ※ここから下の解説内容は､
2019/12/25の当時の記事を､抜粋転記する
- ■アキ活と連動する個別アイテムは?
- 1位の｢アキ活｣と､連動する｢個別アイテム｣は？
◆空き時間の有効活用のマッチング･アプリ
▼｢Taimee/ショットワークス｣
(個別ベスト30の7位)
スキマ時間で､単発バイトをして､収入が増える｡
自分の空き時間を活用するマッチング･アプリだ｡
これで､日常に発生する｢すき間時間･空き時間｣を､
コマ切れで､働いて､稼ぐことができる｡
＊Taimee
スマホで､たったの2タップで､仕事開始｡
履歴書･面接も無く､いきなり働けて､即金払い｡
＊ショットワークス
当日1日だけの､コンビニも｡
例：13時までにエントリーして､
15～18時(3時間)の勤務など
▼｢ビザスク/クラウドワークス｣
(個別ベスト30の3位)
自分のビジネスのスキルを､空き時間に提供し､
稼げるマッチング･アプリも､増えた｡
＊クラウドワークス
家事の合間でも､土日でも､
ロゴのデザイン等の在宅副業で､収入増加
＊ビザスク
自分が詳しい得意分野を､
在宅で､１時間しゃべるだけで､収入増加｡
▼｢タスカシ゛/カジー｣
(個別18位)
主婦の家事のスキルを､短時間で他人に提供して､
収入を得るマッチング･アプリも､誕生している｡
◆マッチング･アプリ以外でも
出前の配達(フードデリバリー)の｢出前館｣は､
朝日新聞の販売店と提携している｡
2021/12/11追記：上記は2019年時点の記載内容｡
現在は販売店と個別契約へ変更された｡
一方､読売新聞が2021年にマクドナルドと提携した
朝刊･夕刊の配達以外の時間は､
新聞の販売店の｢空き時間｣だ｡
朝日新聞の販売店は､その空き時間を活用し､
｢出前館｣の食品を配達する｡
既に､企業の｢アキ活｣は拡大している｡
2020年は､マッチング･アプリによる
個人の｢アキ活｣が､拡大する｡
こうして｢空いた時間の活用｣が､
大きく普及していく｡
消費者経済総研は､これを｢アキ活｣と名付け､
2020年を｢アキ活元年｣とした｡
- ■ キーワードの２位は「非･移動革命」
- キーワードの2位は｢非･移動革命｣
｢非･移動革命｣と連動する｢個別アイテム｣は？
アバターインストア､5G､テレワーク
◆｢非･移動革命｣を支える 技術進化
▼｢５Ｇ｣ (個別4位)
５Ｇが､2020年に､商用サービスが開始される｡
従来より､大容量･高速･低遅延なのが､特徴だ｡
大容量なので､高解像度のリアルタイムの動画で､
遠隔の会議へ､出席できる｡
あたかも､目の前に､社員が居るかのように､なる｡
従来は､タイムラグ(遅延)が発生した｡
遅延で､会話のタイミングが､ずれて､
コミュニケーションが､やりにくかった｡
低遅延の５Ｇでは､解消される｡
令和時代の長期予測(別頁)で既報の｢ＶＲ｣に
よっても､様々な｢リアルな遠隔｣が実現する｡
上記が､ビジネスマンの｢移動しない移動革命｣
→ビジネスの｢非･移動革命｣だ｡
▼｢アバターインストア｣ (個別10位)
ＥＣの進展で､消費者が実店舗へ移動せずに､
自宅などで､買い物をする機会が､増えた｡
ＥＣでは､ＰＣ･スマホ等の画面を見て､
ネット上の商品を､選択する｡
アバターインストアでは､
消費者が｢実店舗に居るロボット｣を操作する｡
そして自宅で買い物する｡
商品棚にロボットが接近し､ロボットのカメラで
映した商品を､消費者が自宅で選択する｡
上記が､｢消費者｣が移動しない｢非･移動革命｣だ｡
これは､航空運輸のANAのグループ会社の事業だ｡
移動ビジネスを展開するANAグループが､
遠隔の非･移動ビジネスへ､参入だ｡
｢移動せずに､自宅から遠隔で､魚釣りや旅行｣
というサービスも､同社は取り組み始めている｡
◆ここでもテレワークが
▼テレワーク･デイ 国民運動（個別１位）
｢個別ベスト30」の1位は
｢テレワーク･デイ 国民運動」だ｡
五輪開会式の7月24日が｢テレワーク･デイ｣で､
働き方改革の｢国民運動｣を､展開中だ｡
(総務省､厚生労働省､経済産業省､国土交通省､
内閣官房､内閣府そして東京都等が推進中)
五輪開会式の日を､在宅などの遠隔で､働く｡
これは｢出勤するな･移動するな｣でもある｡
- ■ キーワードの３位は「在宅」
- キーワードの3位は｢在宅｣
前述の｢非･移動革命｣にも関係するが､
移動しない場合は､自宅滞在が多くなる｡
また､高齢化も関係する｡
高齢者には､
地球温暖化による近年の酷暑は､危険な水準だ｡
酷暑下での外出は､大きな困難が伴いる｡
この点でも｢在宅で､仕事をする､買い物を済ます｣
など｢在宅｣のウェートが増する｡
- ■ キーワードの４位は「副業」
- キーワードの4位は｢副業｣
2020年は､所定内時間の給与水準の伸びは､
大きくないと予想される｡
さらに2020年には､残業規制が､強化される｡
残業時間が減る
↓
残業代収入が減る
↓
お金は減ったけど､自由時間は増えた
↓
｢副業開始への動機づけ」になる｡
｢アキ活元年｣の項で見たように､空き時間で､
簡単に収入を増やせるので副業開始も容易だ｡
｢テレワーク･デイ国民運動｣で､在宅勤務の
メリットが認知され､その習慣が広まる｡
在宅勤務では､通勤時間は削減できる｡
これにより､空き時間も増加する｡
こうして｢移動しない非･移動革命｣により
｢在宅｣時間が増え､｢空き時間｣も増える｡
副業禁止の企業は､まだ多い｡
一方政府の後押しもあり､
副業容認の企業は増加している｡
こうして副業する人や副業する時間が増加する｡
そのきっかけに､なるのが､
政府等が「国民運動」とまで名付けた
2020/7/24｢テレワーク･デイ｣だ｡
ここまでは､2019/12/25に､発表した内容だ｡
次の項は「 消費者経済総研 の 2020年 予測 ｣
の各メディアでの紹介･報道の内容
- ■消費者経済総研の｢アキ活｣がTV登場
日本テレビ系列･熊本県民テレビ 情報番組
｢てれビタ｣Ｈｏｔワ～ド(2020年1月27日放映)にて
消費者経済総研の「アキ活｣が､紹介されました｡
- ■ その他 メディア では？
- ◆ラジオ番組
「J-WAVE カラワン」2019/12/29放送
テーマは「2020年がやってくる！」で、
「アキ活」等を、松田優幸が解説しました。
◆ラジオ番組
「J-WAVE カラワン」2020/３/８放送
テーマは「空き活、してますか？」で、
再度フィーチャーされました。
◆マイナビ ニュース 2020/01/09
「2020年のヒット・トレンド予測」
キーワード1位は? 2020年は「アキ活 元年」に
◆HR NOTE サイト 2020.01.10
「消費者経済総研」のヒット・トレンドとは？
◆株式会社BRICサイト
2020年（令和2年）の流行語は「アキ活」？
※その他､様々なメディアに消費者経済総研の
2020年予測が、取り上げられました。
- ■予測が的中｜日本コロナ急減･収束
- ◆当初の予測
コロナは､いつ収束するのか？
｢2021年10月から収束｣と予想し､発表した｡
発表時期は､半年以上も前の2021年4月である｡
その後､微修正をし､
｢2021年11月に収束と予想」とした｡
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆実際の結果
11/1に東京の新規感染者は､9人で10人を切った｡
｢11月に収束｣は､的中したと､言える｡
※下図は日本全国の新規の感染者数のグラフ
※グラフ出典:Google､データ元:JHU CSSE COVID-19 Data
懸念すべきウイルスである
デルタ株のコロナは､11月に収束した｡
その後の第6波のオミクロン株は､
普通の風邪だ。過剰反応は､不要だ｡
普通の風邪レベルのオミクロン株も､
2022年2月で､収まるだろう｡
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆検証
消費者 経済 総研 の私(松田)は、
英語やドイツ語の ｢SARS-CoV-2｣ ｢covid-19｣の
医学研究論文の読み込みもしてきた｡
※｢SARS-CoV-2｣はウイルス名､｢covid-19｣は病名
｢3年間は､収束しない｡｣
｢変異株のせいで､収束は､もはや無理｣
こんな悲観予想の方が､不自然･不可思議なのだ｡
コロナ いつまで 予想 のグーグル検索結果でも､
消費者経済総研の予想は､１位で､注目を頂いた｡
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆詳しい分析･予想は?
詳細は､下記の解説のページを､ご覧頂きたい｡
コロナいつまで･いつ終わる?最新収束予想
- ■平成31年4月30日記者発表会で発表
【令和時代の長期トレンド予測】 
消費者経済総研は、平成31年4月30日に
｢令和の長期トレンド予想とベスト･ランキング｣
を発表しました。
■「商品」･「サービス」･「現象」 の
３ジャンルの、ベスト３とは？
【 トレンド 商品 】部門は、
1位が「空飛ぶクルマ」で、
2位は「ＶＲゴーグル」、
3位は「ドローン」となりました。
【 トレンド サービス 】部門は、
1位「リニア中央新幹線」
2位「スポーツジム｣
3位｢ＡＩに丸ごと依存サービス」です。
【 トレンド 現象 】部門は、
1位は「移動革命」で、
2位が「ＡＩ革命」、
3位が「シニア革命」となりました。
■総合1位とは？
【 総合1位 】は【 移動革命 】であります。
「移動革命」は、
「超 移動革命」＋「移動しなくなる革命」です
◆超 移動革命とは？
マイカーが無くなる？ 空中で移動？
磁力で超移動？
これは、ＳＦの話ではありません。
令和時代に実際に実現されます
◆移動しなくなる 革命とは？
自宅へ戻らなくなる？ 塾へ行かなくなる?
オフィスへ行かなくなる？
現場業務へ行かなくなる？
試合会場･コンサート会場へ行かなくなる？
この「移動しなくなる革命」が、
令和時代に大きく進んでいきます。
※詳細内容は、個別に、取材対応いたします。
- ■平成時代・昭和時代 の
ヒット･トレンドとは？ - 令和の他､平成30年間・昭和後半30年間も
将来予測の他､消費者経済総研は
｢平成のヒット･トレンド｣で､平成30年間の分析を
｢昭和のヒット･トレンド｣では､昭和の後半30年間
の分析を行い、発表しました。
特設ページは、平成はこちら 昭和はこちら
- ■生放送の実績 番組名｢ベスト3総研｣
令和時代 トレンド予測～ - 令和元年初日の 5月1日の 生放送の番組
「ＴＯＫＹＯ ＦＭ ベスト3総研」に
松田優幸が 生出演 （令和予測）
テーマ：令和時代予測
①令和で生活はどう変わるか?
②令和はどういう時代になるか？
生出演後､TOKYO FM｢ONE MORNING｣
のパーソナリティのお二人と、撮影
中：松田優幸
左：鈴村健一さん
（経歴：声優アワード各賞受賞､声優では機動戦士ガンダム･
キャプテン翼・おそ松さん他多数出演。歌手活動も）
右：ハードキャッスル エリザベスさん
（経歴：ミス成城2011､山梨放送（YBS）でアナウンサー､
今夜くらべてみました・踊る!さんま御殿!!・ZIP!等出演）
生出演後、
TOKYO FMの ｢ONE MORNING｣
のパーソナリティのお二人と、撮影
中：松田優幸
左：鈴村健一さん
（経歴：声優アワード各賞受賞､声優では機動戦士ガンダム･キャプテン翼・おそ松さん他多数出演。歌手活動も）
右：ハードキャッスル エリザベスさん
（経歴：ミス成城2011､山梨放送（YBS）でアナウンサー､今夜くらべてみました・踊る!さんま御殿!!・ZIP!等出演)
- ■生放送に出演実績 番組名｢キーナンバー｣
- 「令和の予測」関連で、
その他番組への追加出演として、決まりました。
令和元年 5月1日 生放送の番組｢キーナンバー｣に､
松田優幸が 生出演 （令和の数字）
テーマ：令和時代の数字（超高層ビルの誕生）- その他、令和元年5月には、
新聞記事、書籍（寄稿等）など
様々な依頼を既に受けています。
取材依頼は、このページの最下段、または、
上記メニューバー「取材依頼・問合せ」まで
- その他、令和元年5月には、
- ■執筆の実績 『リベラルタイム 7月号』
（2019/6/3発売号） 
画像をクリックすると 拡大PDFが開きます
松田優幸の執筆分のテーマは、
「令和」の消費のトレンドを読み解き、
令和に起こる｢移動革命とコト消費｣
7月号特集の「改元で変わる！日本の景気」
について、松田 優幸が、
下記↓執筆者と共に、共著で登場しています。
■永濱 利廣
（第一生命経済研究所 首席エコノミスト）
■長嶋 修
（不動産コンサルタント）
■吉崎 達彦
（双日総合研究所 チーフエコノミスト）
■真壁 昭夫
（法政大学大学院 教授）他
松田優幸の執筆分のテーマは､
｢令和｣のトレンドを読み解き､令和に起こる｢移動革命 と コト消費 への変化 」です。
7月号特集の「改元で変わる！日本の景気」について、松田 優幸が、下記↓執筆者と共に、共著で登場しています。
■永濱 利廣
（第一生命経済研究所 首席エコノミスト）
■長嶋 修
（不動産コンサルタント）
■吉崎 達彦
（双日総合研究所 チーフエコノミスト）
■真壁 昭夫
（法政大学大学院 教授）他- ■記者発表会が掲載された実績
『商業施設新聞』（2019/5/28号） 
2019/4/30の 記者発表会の内容が 新聞記事へ
｢令和ヒットトレンド予測 記者発表会」の
様子を、商業施設新聞が取材し掲載
- 【登壇者 プロフィール】
- ■松田 優幸 (消費者経済総研 チーフ・コンサルタント) 経歴
◆1986年 私立 武蔵高校 卒業
◆1991年 慶応大学 経済学部 卒業
＊経済学部４年間で、
・マクロ経済学(GDP・失業率・インフレーション・投資・貿易収支等)
・ミクロ経済学(家計・消費者、企業・生産者、取引市場等)・労働経済を専攻
＊経済学科 高山研究室の2年間 にて、
・貿易経済学・環境経済学を研究
◆慶応大学を卒業後、東急不動産(株)、東急(株)、(株)リテール エステートで勤務
＊1991年､東急不動産に新卒入社し、途中､親会社の東急(株)に、逆出向
＊2005年､消費･商業･経済のコンサルティング会社のリテールエステートに移籍
＊東急グループでは、
消費経済の最前線の現場である､店舗･商業施設などを担当し、
各種施設の､企画開発・運営、店舗指導、接客等で、消費の現場の最前線に立つ
＊リテールエステートでは、
全国の消費経済の現場を調査･分析し､その数は､受託調査+自主調査で多岐にわたる｡
商業コンサルとして､店舗企業･約5000社を､リサーチ･分析したデータベースも構築
◆２５年間の間「個人投資家」としても、活動中。
株式の投資家として、マクロ経済（金利、GDP、物価、貿易、為替など）の分析や、
ミクロ経済（企業動向、決算、市場など）の分析にも、注力している。
◆近年は、
消費･経済･商業･店舗･ヒットトレンド等で､番組出演､執筆･寄稿､セミナー講演で活動
◆現 在は、
消費者経済総研 チーフ・コンサルタント
兼、株式会社 リテール エステート リテール事業部長
◆資格は、
ファイナンシャル・プランナーほか
■当総研について
◆研究所概要
＊名 称 ： 消費者経済総研
＊所在地 ： 東京都新宿区新宿6-29-20
＊代表者 ： 松田優子
＊U R L ： http://retail-e.com/souken.html
＊事業内容： 消費・商業・経済の、調査・分析・予測のシンクタンク
◆会社概要
「消費者経済総研」は、株式会社リテールエステート内の研究部署です。
従来の｢(株)リテールエステート リテール事業部 消費者経済研究室｣を分離・改称し設立
＊会社名：株式会社リテールエステート
＊所在地：東京都新宿区新宿6-29-20
＊代表者：松田優子
＊設立 ：2000 年(平成12年)
＊事業内容：商業・消費・経済のコンサルティング
■松田優幸が登壇のセミナーの様子
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- メール： toiawase★s-souken.jp（★をアットマークに変えて下さい）
電 話： 03-3462-7997 （離席中が続く場合は、メール活用願います）
- チーフ・コンサルタント 松田優幸
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