2022ドル円今後の予想|円安どこまでいつまで?見通し原因理由を簡単解説|消費者経済総研|2022/9/27
■番組出演・執筆・講演等のご依頼は､ お電話・メールにてご連絡下さい。 リモートでの出演･取材にも､対応しています  消費者 経済 総研 チーフ･コンサルタント 松田優幸 ■初稿：2022年5月11 日､ 最新稿：2022年9月27日 本ページは､修正･加筆等で､ 上書き更新されていく場合があります｡ ■ご注意 ｢○○の可能性が考えられる。｣というフレーズが続くと、 読みづらくなるので「○○になる｡｣と簡略化もしています｡ 断定ではなく可能性の示唆であることを念頭に置いて下さい｡ 本ページ内容に関しては、自らの責任において対応して下さい｡ また「免責事項」をお読みください ■引用 皆さまに、本ページの引用や､ リンク設定などで､広めて頂くことを､歓迎いたします｡ 引用・転載の注意･条件 をご覧下さい。 |
- ■円安で、さらに､物価上昇?
- ｢円安の進行｣で､日本の物価は､どうなる？
↓
円安で､｢悪いインフレ｣が､さらに進行していく
↓
消費者物価指数は､年末､どこまで上昇するか?
↓
｢フジテレビ・めざまし８」の生放送で､
｢消費者 経済 総研｣の 筆者(松田)が､6/9に解説｡
※画3枚像の出典：2022年6月9日フジテレビ
- ■今回号(ドル円予測)のポイントは?
- －－ 消費者 経済 総研 －－
◆Ｑ：円安は､2022年は､どこまで進むか？
↓
Ａ：1ドル､151円 程度まで､進むと予想する
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆Ｑ：9/22に､ドル売･円買の為替介入があった｡
これで､円安トレンドは､止まるか?
↓
Ａ：円安トレンドは､止まらない｡
再度､円安方向に､向かうだろう
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆Ｑ：円安トレンドが､止まらない理由は?
↓
Ａ：この介入は､日米の共同介入ではなく､
日本の単独介入だ｡
過去の｢ 単独介入の事例 ｣を見ても､
効果は､一時的で限定的だ｡
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆Ｑ：今回､消費者 経済 総研が､
ドル円予想を､更新したのは､なぜか?
↓
Ａ：ドル円は､日米の金利差で､決まる｡
日銀の政策方針は､不変だが､
米国FRBの政策は､コロコロ変わるからだ｡
なお､消費者 経済 総研 の2022予測は､
ドル円予想だけを､更新した｡
株価予測をはじめ､他の予測は､変えてない
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆Ｑ： 円安の原因は？
↓
Ａ：日米の金利差が､拡大したから､円安｡
日本の金利は､ゼロ近傍のまま｡
一方、米国の金利は､上昇｡
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆Ｑ：米国金利が上昇すると､円安｡ この理由は?
↓
Ａ：高金利の米国の方が､利息を､多く貰える｡
国債は､利息多い米国の方を､買う方が得｡
よって、円を売り、ドルを買って、
米国の国債を買うから､ドル高･円安｡
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆Ｑ：FRB(米国の中銀)が､金利を上げる理由は?
↓
Ａ：インフレ退治だ｡
｢ 金利UPで､物価抑制 ｣ の仕組みは､
本ページの下段で､解説してある
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆Ｑ：米国の政策金利が､2022年6月15日に､
｢ 大幅 引き上げ ｣された理由は?
↓
Ａ：6月10日に｢CPIショック｣が､起きたから
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆Ｑ：｢ CPIショック ｣とは､何か？
↓
Ａ：CPIは､消費者物価指数のことだ｡
米国CPIが､予想外の高い値発表での驚きだ
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆Ｑ：金利での｢ハト派｣と｢タカ派｣ とは？
↓
Ａ：｢ハト派｣ は､利下げ 寄りの人
｢タカ派｣ は､利上げ 寄りの人
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆Ｑ：米国の政策金利が､2022年9月21日にも､
再度 ｢大幅引き上げ｣ された理由は?
↓
Ａ：FRBは､インフレ退治の姿勢を､強化した｡
つまり､｢タカ派｣の姿勢を､強めたのだ｡
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆Ｑ：なぜ､FRBは､タカ派色を､強めたか？
↓
Ａ：FRBは､市場参加者のことを､
｢ハト派すぎる｣と､考えているからだ
◆Ｑ：9月21日の米国の政策金利の大幅利上げで
円安は､更に進行するのか?
↓
Ａ：円安は､151円まで､進行すると予想する｡
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆Ｑ：円安が､進行する 理由は何か?
↓
Ａ：市場金利は､政策金利UPを､
まだ織り込んでいないからだ
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆Ｑ：9/21の FOMCでの 注目点は､
｢ 政策金利の 0.75%引き上げ ｣だけか?
↓
Ａ：その他に｢ドットチャート｣も､変更になった｡
ドットチャートは､政策金利予想の分布図だ｡
詳細は､本ページの下段にて､解説する
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆Ｑ：米国の｢市場金利｣と｢政策金利｣の水準は?
↓
Ａ：政策金利は､2022年末は4.375%の見通しだ
市場金利は､FOMCの当日(9/21)は､4.059%
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆Ｑ：政策は約4.4%､市場は約4.1％だな｡
市場金利は､約0.3%の上昇余地があるのか?
↓
Ａ：そういうことだ｡
なお､ここでの市場金利は､米国2年国債だ
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆Ｑ：なぜ米国･市場金利を､2年国債で見るのか?
↓
Ａ：米国2年国債金利は､政策金利との相関が高い
また米2年国債金利は､ドル円とも相関が高い
※時期によっては､2年債よりも10年債の方が高相関の時あり
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆Ｑ：10年国債より､ 2年国債の方が､高相関か?
↓
Ａ：そうだ｡
米国の政策金利は､｢短期金利｣だ｡
短期の政策金利には､
長期10年債より､短期2年債の方が､高相関だ
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆Ｑ：2022年は､｢ 1ドル 151円 程度まで ｣で､
これ以上の円安なしの理由は？
↓
Ａ：y=｢ドル円｣とx=｢2年国債の日米金利差｣の
2つの変数で､単回帰分析をした｡
その結果､151円となった｡
詳細は､本ページ下段で､解説する
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆Ｑ：為替のメカニズムを､詳しく知りたい
↓
Ａ：本ページの 下の詳細解説(3項先以降)を､
ご覧頂きたい｡
- ■予想の表現について
- ｢○○と予想する」「○○の可能性がある」等の
フレーズが続くと､読みづらくなる｡
よって｢○○になる」「○○だ｣と､簡略化をした｡
断定ではなく､可能性の示唆であることを､
念頭に置いて頂きたい｡
正確性を追求すると複雑化し､わかりにくくなる｡
そこで､わかりやすさを優先している個所もある｡
- ■配信中｜ビジネス･経済セミナｰ
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- ■米国は､利上げ?
- －－ 消費者 経済 総研 －－
◆米国の物価は､急上昇？
(昨年同月比)
上図の通り､米国の物価は､上昇を続けた
↓
米国は､強いインフレの状態にある
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆米国は、利上げを、開始した？
そこで､米国は､インフレ退治を､開始した
↓
インフレ対策の１つが､政策金利の引き上げだ
↓
米国の中銀は､下記の通り､22年に､５回引上げた
･2022年3月16日に､+0.25％引上げ
↓
･2022年5月4日に､さらに､+0.5%引き上げ
↓
･2022年6月15日に､さらに､+0.75%引き上げ
↓
･2022年7月27日に､さらに､+0.75%引き上げ
↓
･2022年9月21日に､さらに､+0.75%引き上げ
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆中銀の役割 とは？
中銀は､中央銀行の略
↓
日本の中銀は､日銀（日本銀行）
↓
日銀の役割は､紙幣の発行や､物価の安定だ
↓
物価の安定のために､金利を上下させる
↓
日銀が､制御する金利は､「政策金利」だ
↓
｢政策金利｣の上げ下げで｢市場の金利｣も上下する
※米国の中銀について
ここではFRB､FED､FOMCの違いの深入りはせず
まとめて｢米国中銀｣と､表現する
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆金利を､引き上げる メリットは?
そもそも､利上げ(金利引き上げ)のメリットは?
↓
中銀が､｢政策金利｣を､引き上げると､どうなるか?
↓
｢市場の金利｣も､連動して､利率がUPする
↓
市場金利で､わかりやすい具体例は､何か?
↓
住宅ローンが､わかりやすい例だ
↓
政策金利のUPで､ 住宅ローンの利率もUPする
↓
すると､住宅ローン返済額が､増加する
↓
住宅を買う人が､減る(マンション需要は､低下)
↓
需要が弱くなると､住宅価格は､下がる
↓
住宅と連動する､家具､家電･･･などの需要も減る
↓
それらの業界が､仕入れる原材料や部材の
各業界にも､波及する｡
↓
需要の減退は､様々なジャンルに､波及する
↓
こうして､物価水準が､下がる
↓
利上げは､物価上昇を､抑制するメリットがある
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆インフレ退治のために､利上げ？
物価が上がり過ぎた場合は､利上げで物価を抑制
↓
米国は､物価が上がり過ぎたので､利上げをした
↓
2022年6月には､昨年同月比9.1%もの物価上昇
↓
- ■日本の金利は?
- －－ 消費者 経済 総研 －－
◆日本は､金利を､上げない？
米国中銀は､政策金利の利上げを､続けている
↓
一方､日本の政策金利は､どうか?
↓
日本の中銀である日銀は､利上げをしない
↓
また､今後の利上げの予定もない
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆値上げが続くのに､利上げしない理由は?
｢値上げラッシュ｣が､日本でも､続いている
↓
日本も､物価上昇なのに、なぜ､利上げしない?
↓
値上げ傾向にあるが､一時的な現象だ
↓
では､どうなったら､方針変更か?
↓
コアCPIが､｢安定的に2％を超える｣まで継続だ
↓
下図の通り､4月からコアCPIは､2%台になった
↓
22年4月から､コアCPIは､2%を超えた※ ％の値は､前年同月比の増減率
※ 上図は､下記出典から､消費者 経済 総研が､作成
※ 出典:e-Stat総務省統計局|消費者物価指数2020年基準
↓
だが日銀は､まだ､｢安定的な2%超｣と見ていない
↓
2022年は､値上げが続くが､それは一時的だ
↓
悪天候､コロナ､戦争という一時的な原因による｡
↓
正常ではないコストプッシュの物価高である
↓
賃金UPを伴う､良いインフレでもない
↓
まだ､｢安定的･継続的な 2%超｣ではないのだ
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆6月の 日銀の 政策決定会合は?
｢値上げ許容｣発言で､黒田総裁は､批判された
↓
世論に配慮し｢金融政策の変更｣を､日本もやるか?
↓
日銀の政策の変更は無しで､これは予想通りだ
↓
今後､政策変更の可能性はあるが､可能性は小さい
↓
安定的な2%超の物価上昇になるまで､現状維持だ
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆｢ コアCPI ｣とは､何か?
CPIとは､消費者物価指数(Consumer Price Index)
↓
コアCPIとは､生鮮食品を除いたCPI
↓
日銀が､コアCPIを､指標とする理由 とは?
↓
生鮮食品は､天候不順等で価格変動が激しいから
- ■なぜ､２％なのか?
- －－ 消費者 経済 総研 －－
◆適正な 物価上昇率は、２％？
適正な物価上昇率は､どのくらいか？
↓
それは「２％」である｡ 日銀も2%を目標とする
↓
なぜ､2%なのかは､下記↓ページで徹底解説中
↓
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆悪い円安?｜円安より円高が､良い?
最近の円安は､「悪い円安」と言われる
↓
なぜ日銀は「円高より､円安が良い」と言うのか?
↓
日本の経済の全体には､円安の方が良いからだ
↓
｢円安は悪い｣との意見が､最近増えた
↓
しかし､日銀は今でも「円安が良い」とする
[１] 日銀総裁が､円安が良いと､言う理由 とは?
[２] 財務大臣が､悪い円安と､言う理由 とは?
[３] 悪い円安 は 嘘｡実は悪いのは〇〇だった
※これら3点は、下記↓ページで､解説中
- ■日本の政策金利は､何％か?
- －－ 消費者 経済 総研 －－
◆日本は、ゼロ金利政策？
日本の政策金利は､短期は､-0.1%で､長期は0%だ
↓
日銀は､利上げをしていない。利上げ予定もない
↓
つまり､日本の金利は､ゼロ％近辺のままだ
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆なぜ、低い金利政策を、採用する？
既述の通り､金利を下げれば､住宅需要が増える※ 金利の低下の効果の｢住宅需要の増加｣は､
わかりやすい例として､挙げている｡
低金利の効果には、
企業の設備投資が､増大する効果もある
↓
連動して､関連する需要も､増大する
↓
低金利の政策で､景気拡大へ寄与する
↓
低金利で需要UPで､｢需要＞供給｣の傾向になる
↓
需要＞供給から､インフレ傾向へ向かう
↓
日本の物価目標2%に､近づくこともできる
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆低金利のデメリットは？
一方で､低金利のデメリットは､何か？
↓
低金利で､需要が強くなると､モノの値段が上がる
↓
物価上昇が2%なら､適温なインフレだ
↓
しかし､過剰な物価上昇では､デメリットになる
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆日本は､不十分な物価上昇？
日本は､過剰なインフレではない
↓
よって、日銀は低金利政策を､継続する
↓
一方､米国は､過剰なインフレになった
↓
そこで米国中銀は､政策金利を､引き上げた
- ■米国の｢政策金利｣は､どうなるか?
- －－ 消費者 経済 総研 －－
◆「政策金利」と「市場金利」の違い とは？
｢政策金利」と「市場金利」は別物だ
↓
｢政策金利｣は､中銀が自主的に､設定する金利だ
↓
｢市場金利｣は､市場参加者の取引の結果の金利だ
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆米国の｢政策金利｣は､どこまで上昇したか?
米国もコロナ禍では､政策金利を､ゼロ近傍とした
↓
具体的には「 0％ ～ 0.25% の間 」としていた
▼2022年3月に､1回目の利上げ
米国は2022年3月16日に､0.25%の利上げをした
※FOMCは､2日間だが､2日目の日付を､表記する｡
(以下同じ)｡ (3月のFOMCは､15～16日に開催)
利上げ前：0％～0.25% の間
↓
利上げ幅：＋0.25%
↓
利上げ後：0.25％～0.5% の間
▼2022年5月に､2回目の利上げ
2022年5月4日に､さらに､+0.5%引き上げた
利上げ前：0.25％～0.5% の間
↓
利上げ幅：＋0.5%
↓
利上げ後：0.75％～１% の間
▼2022年6月に､3回目の利上げ
2022年6月15日に､さらに､+0.75%引き上げた
利上げ前：0.75％～１% の間
↓
利上げ幅：＋0.75%
↓
利上げ後：1.5％～１.75% の間
▼2022年7月27日に､４回目の利上げ
2022年7月27日に､さらに､+0.75%引き上げた
利上げ前：1.5％～１.75% の間
↓
利上げ幅：＋0.75%
↓
利上げ後：2.25％～2.5% の間
▼2022年９月に､５回目の利上げ
2022年9月21日に､さらに､+0.75%引き上げた
利上げ前：2.25％～2.5% の間
↓
利上げ幅：＋0.75%
↓
利上げ後：3.0％～3.25% の間
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆米国の 政策金利の 年末予測は？
｢2022年の年末｣での政策金利の見通しは？
↓
6月FOMC時点では､約3.4%の見通しだった
↓
※出典：米国 FRB ( Federal ReserveBoard )｜
fomcprojtabl20220615.pdf
▼9月のFOMCで､約4.4%へ引き上げられた
↓
▼ドットチャート とは？
今後の政策金利の水準を､
FOMCのメンバーの各人が､予想する｡
その予想した金利水準を､
点(ドット)で､プロットした表が､ドットチャート
この点(ドット)の金利の中央値が､4.4%
下図の 右側の値が金利水準、下端の値が時期(年)
※出典：米国 FRB ( Federal ReserveBoard )｜
fomcprojtabl20220921.pdf
- ■米国の｢市場金利｣は､どうなるか?
- －－ 消費者 経済 総研 －－
◆米国の｢市場金利｣は､どうなるか?
前項は､「政策金利」について述べた｡
ここからは「市場金利」について述べる｡
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆国債の市場の取引で､金利が上下する?
市場参加者は､市場で自由に､国債を取引する
↓
その自由な取引で､国債の価格は､上下する
↓
国債が､たくさん買われれば､国債が､品薄になる
↓
国債が品薄になると､国債の価格は上がる
↓
A金利(利率) ＝ B国債の利息の額 ÷ C国債の売買額
↓
Cの国債の額が､上がれば、分母が､大きくなる
↓
Cの分母が大きくなれば、Aの金利は､下がる
↓
国債の価格上昇は、金利低下を､意味する
↓
国債の価格低下は、金利上昇を､意味する
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆市場の参加者は､どうしたか?
金融市場の参加者は､先読み･先回りをする
↓
株式の市場でも､先回りする
↓
株価は､半年～1年先の予想を､反映する
↓
金利の市場も､同じく､先回りして織り込む
↓
米国の金利の市場は、どうなったか？
↓
先々の政策利上げを､市場は､織り込んできた
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆米国の市場金利と､政策金利の比較･相関は?
米国の政策金利は､短期の金利だ
↓
よって市場金利は､10年物ではなく､2年物で見る
↓
市場金利(2年物 国債)と､政策金利は､相関が高い
↓
9月FOMC開催日の９月21日の市場金利は?
↓
米国債(2年物)の市場金利は､4.1%に､達した
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆市場金利は､高すぎか?
市場金利の4.1%は、妥当な水準なのか？
↓
22年末の 政策金利の見通しは約4.4%だ
↓
よって､市場金利は､今後も上昇するだろう
↓
米2年国債の市場金利は､4.4%を目指し上昇する
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆6月10日 CPI ショック とは？
米国物価は､3月の8.5%がピークと見られていた
↓
だが6/10発表のCPI上昇率(5月)は､8.6%だった
↓
この8.6%は､市場予想よりも､高かった
↓
ネガティブなサプライズ だったのだ
↓
｢CPI ショック だ」とも言われている
↓
5月CPIの､筆者(松田)の予測は､8.2-8.3%だった
↓
8.6%は､年初来高値で､筆者(松田)も､驚いた
↓
米国中銀･パウエル議長も｢驚いた｣と言っていた
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆ショックで、市場金利は､急上昇へ？
CPIショックで､金利予想も､急変した
↓
6/13､米国ウォール･ストリート･ジャーナル誌で､
ティミラオス氏は､0.75％利上げの予測をした
※出典：THE WALL STREET JOURNAL｜June 13, 2022|
Fed Likely to Consider 0.75...
↓
6/15のFOMCの利上げ幅の予想は､どうなったか?
↓
｢0.5%ではなく0.75%」と見る人が､急増した
↓
この理由は､既述の通り､CPIショックだ
↓
これで､市場金利は､急騰した
↓
6/15に､2022年末の政策金利を､
1.9%(3月時点)→3.4%(6月)へ変更と､発表された
↓
変更後の政策金利3.4%を､
市場は､先回りし､短期で織り込んだ
↓
6/13に､市場金利は､一時3.4%に､なった
- ■日本と米国の比較
- －－ 消費者 経済 総研 －－
◆日本と米国の比較｜金利の差は?
2022年9月頭では､どうか? (国債10年物 市場金利)
↓
↓
9月頭は､日本は､0.2%で､米国は､3.2%だ
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆｢金利の差」があると､どうなるか?
例え話として､100万円の国債を､持った場合は?
↓
米国の国債では､1年で3.2万円の利息がもらえる
↓
日本の国債では､利息は､2千円しか､もらえない
↓
100万円を使うなら､米国の国債を､買った方が得
↓
米国の国債を､買うためには､ドルが必要
↓
こうして､ドルが買われて､ドルが高くなる
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆日米の金利差から､円安へ
｢ 米国の金利 ＞ 日本の金利 ｣ なので､
↓
米国ドルが買われ､日本円が売られる
↓
こうして､ドル高･円安となる
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆ドル円と､日米金利差の 相関は?
ドル円は､日米金利差で､決まる
↓
下図は､日米金利差と､ドル円のグラフだ
↓
※日米共に､2年物国債の月初の値
↓
ドル円と､日米金利差の相関は､極めて高い
↓
上図での２つの相関係数は､｢0.98｣だ
↓
相関係数は､｢ ゼロ ～ １まで ｣の値で､表される
↓
全く相関が無いが「ゼロ」だ
↓
完全に相関するのが「１」だ。
一般に、「相関係数」は、下記が目安とされる
＊ 0.7～1.0 → 強い相関がある
＊ 0.4～0.7 → 相関あり
＊ 0.2～0.4 → 弱いが相関あり
＊ 0 ～0.2 → ほぼ相関なし
- ■為替(ドル･円)の 相場の予測
- －－ 消費者 経済 総研 －－
◆6月の FOMC では？
6月のFOMCでは､ドル円はどう動いたか？
↓
FOMC前日(6月13日)でも､ 1ドル 135円に達した
↓
円安が進んだ理由は､｢日米の金利差の拡大｣だ
↓
日米金利差 ＝ 米国の金利 － 日本の金利
↓
米国市場は､6月においては､
政策金利･年末(3.4%)までの分を､織り込んだ
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆金利ピークアウトなら､円安もピークアウト?
米国の市場金利は､2022年は､上昇を続ける
↓
一方､日本の金利は､どうか？
↓
日銀の黒田総裁は､利上げを､する考えはない
↓
日本の政策金利は､ゼロ%近傍で､不変だ
↓
ゼロ近傍とは､｢ 何% ～ 何％ ｣のことか？
↓
10年物国債が､｢ -0.25% ～ +0.25% ｣の範囲だ
↓
+0.25%を､超えたり､超えそうな時は､どうする?
↓
日銀が指値オペを実施して､0.25%までに下げる
※｢ 指値オペ ｣ とは？ (青文字リンク先で参照)
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆９月の FOMC では？
2022年の年末の米国の政策金利は､
9月のFOMCで､4.4%に､引き上げられた
↓
9月21日のFOMC後の市場金利は､どうか？
↓
日本は－0.1%､米国は4.1% (2年物国債9月22日)
↓
日米金利差は､4.2%（米国4.1% － 日本-0.1%)
↓
金利は、日本はゼロ近傍で､不変だ
↓
米国は､市場金利4.1%(9/22)で､政策金利は4.4%
↓
市場金利は､政策金利を､織り込み行く
↓
市場金利は､4.1%から､4.4%へ向かうだろう
※直近2022年9月27日の米国2年国債は､4.3%
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆ドル円為替の 2022年 予測
y=｢ドル円｣と､x=｢2年国債の日米金利差｣の
2つの変数で､単回帰分析をした｡
この計算では､精度を上げ､小数点3位まで反映し､
年末の政策金利の4.4%を､4.375%とした｡
その結果､x: 4.375%では、y=151円となった
よって､2022年は､ ｢ 1ドル 151円 まで ｣
直近2022年9月27日の米国2年国債は､4.3%｡
市場金利が､4.4%へ到達するのは､間もなくだ｡
4.4%に到達するのは､10月だと予想する｡
2022年の円安ピークは､その10月だと予想する｡
その後は､22年は､円高方向へ戻ると予想｡
- ■貿易赤字は､円安の原因ではない?
- モノの貿易赤字も､円安の原因なのか？
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆海外の物価が上昇で､日本は貿易赤字？
悪天候､コロナ制約､原油高､戦争が､海外であった
↓
これらで､日本が輸入する物の値段が､上昇した
↓
貿易の収支は､2021年では､どうだったか？
↓
2021年8月から､赤字傾向となった
↓
↓※上図は､下記出典から､消費者 経済 総研が､作成
※出典:財務省|国際収支総括表
8月以降､10月を除き､9か月の内､8ヶ月が赤字
↓
貿易赤字 (輸入額＞輸出額) の傾向となった
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆貿易赤字で、円安へ？
輸入：円をドル等に換え､ドル等で輸入品を買う
↓
ドル高･円安へ
輸出：ドル等を円に換えて､円で日本製品を買う
↓
ドル安･円高へ
貿易赤字(輸入額＞輸出額) なので､
前者の輸入の方が強く､｢ドル高･円安」になる
つまり海外の物価UP→ 日本が輸入する物価もUP
→ 貿易赤字→ ドル高･円安なのか？
貿易赤字は､ドル高･円安 の原因 なのか？
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆モノの貿易のほか､｢サービス収支」もある？
日本と海外の取引は､貿易(モノの輸出入)だけか?
↓
[１]モノの貿易のほか､[２]サービスの貿易もある
↓
↓
｢サービス」とは､具体的には､何が対象か？
↓
国際輸送の運賃、旅行費(宿泊･飲食代等)､
手数料、使用料(特許･著作権等)等の項目がある
↓
｢サービス収支」とは､何か？
↓
上記項目の､輸出(受取収入)－輸入(支払支出)だ
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆さらに、「所得収支」もある？
さらに、｢所得収支｣もあるのだ
↓
｢所得収支」とは､具体的には､何が対象か？
↓
直接投資収益（親会社･子会社の間の配当金等)､
証券投資収益（株の配当金､債券利子) などだ
↓
｢所得収支」とは､何か？
↓
上記項目の､受取収入－支払支出だ
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆サービスや所得の収支でも､ドル･円を交換？
国際取引(輸出入)は､サービス収支､所得収支もある
↓
決済は､貿易(モノの国際取引での輸出入)と同様だ
↓
輸入:円をドル等に換え､ドル高･円安へ
↓
輸出:ドル等を円に換え､ドル安･円高へ
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆経常収支とは？
経常収支とは、何か？
↓
モノの貿易収支＋サービス収支＋所得収支
↓
3つの国際取引の収支を､合計した値だ
※図表出典:JFTC - 一般社団法人日本貿易会
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆合計した 経常収支は､黒字か？
貿易収支の黒字額は､減少傾向で､赤字の年もある
↓
しかし､トータルの経常収支は､長期間､黒字だ
↓
下図が､1996年～2021年の長期の推移だ
↓
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆経常収支も､赤字になった？
前項の通り､経常収支は､長期間､黒字だった
↓
しかし「経常収支の赤字」が報道された
↓
2021年12月と､2022年1月が、赤字だった
↓
しかし､2022年2月からは､再度､黒字に転じた
↓
↓
長期でも短期でも､経常収支は､黒字基調なのだ
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆工場が海外移転しても､円安メリットある?
日本企業の「工場の海外移転」が､増えた
↓
よって､｢円安メリット｣は､無くなったのか？
↓
違う。円安メリットは､引き続きある
↓
その理由は､何か？
↓
貿易収支よりも広範な｢経常収支が黒字｣だからだ
↓
海外で儲けたお金は､どうなる？
↓
海外で､「再投資」される分もある
↓
海外の儲けが日本に戻らず､円安メリットなしか?
↓
違う。円安メリットは､引き続きある
↓
経常収支から｢再投資分｣を､引いても黒字だからだ
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆国際取引は ｢ドル円｣に､どのくらい 影響か?
▼下図は､「貿易収支 と ドル円」のグラフだ
↓
貿易収支ではなく､全体合計の｢経常収支｣では?
↓
▼下図が､「経常収支 と ドル円」のグラフだ
↓
貿易収支も経常収支も､相関度合いは､小さい
↓
一方､下図は「日米金利差とドル円」のグラフだ
↓ (日米ともに2年国債の金利)
↓
日米金利差とドル円は、高い相関がある
↓
円安を説明するのは、何か?
↓
経常収支は､相関性が小さい
↓
｢経常収支｣と、｢ドル円｣ との間で､
｢相関係数」を算出したが､数値は低かった
↓
最近の円安の主な原因は､日米の金利差だ
経常収支は､ドル円への寄与度が､低い
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆長期トレンドでは？
短期では､日米金利差が､円安の原因だ
↓
しかし､長期トレンドでは､どうか？
↓
｢経常収支の黒字｣→｢円高｣へ寄与する
↓
長期は円高トレンドで､短期は円安 とは？
↓
筆者(松田)は､下記※の解説で､説明している
※経常黒字と、日米金利差 での
長期ボンヤリ理論と､短期クッキリ理論
黒字とは､「 受け取り ＞ 支払い 」である｡
経常収支が黒字とは､日本円の受取＞ドルでの支払｡
ドルの必要量よりも､円の必要量の方が､多い｡
つまり､「円高･ドル安」のトレンドになる｡
長期的には､この｢経常黒字→円高」の傾向だ｡
昭和の戦後は｢1ドル 360円」からスタートし､
長期は､「円高トレンド」である｡
◆ネーミング とは？
筆者(松田)は､わかりやすさを､重視している｡
そこで､｢相反する ２つの現象」に対して､
理解促進のために､ネーミングを､している｡
上記の「経常黒字→円高」を､
｢長期 ボンヤリ理論｣と､名付けている｡
本稿で頻発するのは､｢日米の金利差での円安｣だ｡
この米国の「物価UP →金利UP →貨幣価値UP」を
｢短期 クッキリ理論」と､名付けている｡
｢長期ボンヤリ理論｣よりも､
｢短期クッキリ理論｣の現象の方が､短期的には勝つ
という理解の仕方を､筆者(松田)は､教えている｡
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆｢日銀が 利上げ しない｣ その理由は〇〇?
米国を始め諸外国では､利上げが続いている
↓
日銀は利上げを､やらないし､予定もない
↓
利上げを､しない理由は､〇〇だからだ
↓
｢〇〇」が理由であることを､解説している
↓
次の項のリンク先から、ご覧頂きたい
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆｢悪い円安｣は､嘘？
最近､「悪い円安」と､よく言われる
↓
｢悪い円安」は､嘘だ
↓
円安は､日本の経済全体に､メリットである
↓
悪い原因は、円安ではなく、〇〇である
↓
｢〇〇が原因」である理由を､解説している
↓
次の項のリンク先から、ご覧頂きたい
－－ 消費者 経済 総研 －－
◆予想の表現について
｢○○と予想する」「○○の可能性がある」等の
フレーズが続くと､読みづらくなる｡
よって｢○○になる」「○○だ｣と､簡略化をした｡
断定ではなく､可能性の示唆であることを､
念頭に置いて頂きたい｡
正確性を追求すると複雑化し､わかりにくくなる｡
そこで､わかりやすさを優先している個所もある｡
- 利上げしない理由｜悪い円安は､嘘
- ◆日銀が 利上げしない 理由 は､〇〇？
[日銀が利上げしない理由] いつ利上げ?
◆【悪い円安は 嘘 】の理由は◇◇?
悪い円安論は嘘?悪い円安,良い円安とは?
- ２つの 悪いインフレ
- ◆1つ目 【 悪いインフレ とは? 】
日本の物価上昇･値上げラッシュの原因理由
◆2つ目 【 最近の 悪い円安 とは? 】
円安円高のメリットデメリット,背景要因理由
- 3つ目の インフレ｜ウクライナ危機由来インフレ
- ◆【Vol.1 直接の影響】ウクライナ情勢の
日本への影響をわかりやすく解説 物価上昇は
◆【Vol.2 間接の影響】ウクライナ情勢の
日本への影響を簡単解説 物価上昇は加速?
- 消費税の減税で、値上げ･インフレ対策を
- ◆消費税|減税の効果･ﾒﾘｯﾄ,増税の影響･ﾃﾞﾒﾘｯﾄ
- 値上げラッシュ｜食べ物等の品目別
- ◆【21年上期】4月からの値上げ･値下げとは?|
2021･新年度の日本どうなる?
◆【21年下期】なぜ値上げラッシュ?
値上げ食品一覧･原因理由
◆【22年上期】2022年4月から値上げ一覧
原因理由も,値上げラッシュで悪いインフレ?
| ■番組出演・執筆・講演等のご依頼は、 お電話・メールにてご連絡下さい。 ■ご注意 ｢○○の可能性が考えられる。」というフレーズが続くと､ 読みづらくなるので、 ｢○○になる｡｣と簡略化もしています。 断定ではなく可能性の示唆である事を念頭に置いて下さい｡ このテーマに関連し､なにがしかの判断をなさる際は、 自らの責任において十分にかつ慎重に検証の上､ 対応して下さい。また「免責事項 」をお読みください｡ ■引用 真っ暗なトンネルの中から出ようとするとき、 出口が見えないと大変不安です。 しかし「出口は1km先」などの情報があれば、 真っ暗なトンネルの中でも、希望の気持ちを持てます。 また、コロナ禍では、マイナスの情報が飛び交い、 過度に悲観してしまう人もいます。 不安で苦しんでいる人に､出口（アフターコロナ)という プラス情報も発信することで、 人々の笑顔に貢献したく思います｡ つきましては、皆さまに、本ページの引用や､ URLの紹介などで、広めて頂くことを、歓迎いたします｡ 引用・転載の注意･条件をご覧下さい。 |
- 【著作者 プロフィール】
- ■松田 優幸 経歴
(消費者経済|チーフ･コンサルタント)
◆1986年 私立 武蔵高校 卒業
◆1991年 慶応大学 経済学部 卒業
＊経済学部４年間で、下記を専攻
･マクロ経済学(GDP､失業率､物価､投資､貿易等)
･ミクロ経済学(家計､消費者､企業､生産者､市場)
･労働経済
＊経済学科 高山研究室の2年間 にて、
･貿易経済学・環境経済学を研究
◆慶応大学を卒業後、東急不動産(株)、
東急(株)、(株)リテール エステートで勤務
＊1991年､東急不動産に新卒入社し、
途中､親会社の東急(株)に、逆出向※
※親会社とは、広義･慣用句での親会社
＊2005年､消費･商業･経済のコンサルティング
会社のリテールエステートに移籍
＊東急グループでは、
消費経済の最前線である店舗･商業施設等を担当｡
各種施設の企画開発･運営､店舗指導､接客等で、
消費の現場の最前線に立つ
＊リテールエステートでは、
全国の消費経済の現場を調査･分析。
その数は､受託調査+自主調査で多岐にわたる｡
商業コンサルとして､店舗企業･約5000社を､
リサーチ･分析したデータベースも構築
◆２６年間の間「個人投資家」としても、活動中
株式の投資家として､
マクロ経済(金利､GDP､物価､貿易､為替)の分析や
ミクロ経済(企業動向､決算､市場)の分析にも、
注力している。
◆近年は、
消費･経済･商業･店舗･ヒットトレンド等で､
番組出演､執筆･寄稿､セミナー･講演で活動
◆現 在は、
消費者経済総研 チーフ・コンサルタント
兼､(株)リテール エステート リテール事業部長
◆資格は、
ファイナンシャル・プランナーほか
■当総研について
◆研究所概要
＊名 称 ： 消費者経済総研
＊所在地 ： 東京都新宿区新宿6-29-20
＊代表者 ： 松田優子
＊U R L ： https://retail-e.com/souken.html
＊事業内容： 消費･商業･経済の、
調査･分析･予測のシンクタンク
◆会社概要
「消費者経済総研」は、
株式会社リテールエステート内の研究部署です。
従来の｢(株)リテールエステート リテール事業部
消費者経済研究室」を分離･改称し設立
＊会社名：株式会社リテールエステート
＊所在地：東京都新宿区新宿6-29-20
＊代表者：松田優子
＊設立 ：2000 年(平成12年)
＊事業内容：商業･消費･経済のコンサルティング
■松田優幸が登壇のセミナーの様子
- ご案内・ご注意事項
- ＊消費者経済総研のサイト内の
情報の無断転載は禁止です。
＊ＮＥＴ上へ「引用掲載」する場合は、
①出典明記
②当総研サイトの｢該当ページに､リンク｣を貼る｡
上記の①②の2つを同時に満たす場合は、
事前許可も事後連絡も不要で､引用できます｡
①②を同時に満たせば、引用する
文字数・情報量の制限は、特にありません。
(もっと言いますと、
①②を同時に満したうえで､拡散は歓迎です）
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取材対応での情報提供となりますので、
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- 取材等のご依頼 ご連絡お待ちしています
- メール： toiawase★s-souken.jp
（★をアットマークに変えて下さい）
電 話： 03-3462-7997
（離席中が続く場合は、メール活用願います）
- チーフ・コンサルタント 松田優幸
- 松田優幸の経歴のページは「概要･経歴」をご覧下さい｡
