2021予測|日本のGDP､賃金年収|経済専門家が予測|消費者経済総研｜2021年6月26日
■番組出演・執筆・講演等のご依頼は、 お電話・メールにてご連絡下さい。 ■初稿：2021年4月29日、最新稿：2021年6月26日 本ページは､修正･加筆等で､上書き更新されていく場合があります｡ ■ご注意 「○○の可能性が考えられる。」というフレーズが続くと、 読みづらくなるので「○○になる｡｣と簡略化もしています。 断定ではなく可能性の示唆であることを念頭に置いて下さい｡ 本ページ内容に関しては、自らの責任において対応して下さい｡ また「免責事項」をお読みください ■引用 真っ暗なトンネルの中から出ようとするとき、 出口が見えないと大変不安です。 しかし「出口は1km先」などの情報があれば、 真っ暗なトンネルの中でも、希望の気持ちを持てます。 また、コロナ禍では、マイナスの情報が飛び交い、 過度に悲観してしまう人もいます。 不安で苦しんでいる人に､プラス情報も発信することで、 人々の笑顔に貢献したく思います｡ つきましては、皆さまに、本ページの引用や､ URLの紹介などで､広めて頂くことを､歓迎いたします｡ 引用・転載の注意･条件 をご覧下さい。 |
- ■2021予測|日本のGDP､賃金年収は?
経済の専門家で､ファイナンシャルプランナーの
松田優幸(消費者経済総研チーフ･コンサルタント)
が､2021の消費と経済を、様々な切り口で予測
本ページは、下記の経済予測がテーマ
「GDP、賃金年収｜2021予測」
- ■ 目次｜2021予測は下記構成
- ※下線部のクリックで､その該当部分へ､移動
◆｢2021年度景気の見通し|TOP｣(別頁)
◆｢2021株価予測|経済専門家が予測 ｣(別頁)
◆｢2021マンション市場予測|経済専門家が予測｣(別頁)
◆｢2021オフィス市場予測|経済専門家が予測｣(別頁)
◆(本頁)｢2021予測｜日本のGDP､賃金年収｣
＊GDPの予測値は？
＊64件のGDP予測は？
＊21年度 経済キーワードとは？
- ■GDPの予測値は？
- 消費者経済総研では、
2021年のGDPを、下記の様に予測している。
＊GDP予測（2021年 暦年、実質）：3.3%
＊GDP予測（2021年 年度、実質）：4.7%
詳細は、下段に記載。
- ■ 2021年度の概論
- 20年初頭での年間予測では､何がテーマだったか。
「米中の貿易摩擦」が最大のテーマだった。
しかし､日本も世界も想定外の､コロナ禍が襲った｡
21年度も、最大テーマは､コロナ禍の動向だ。
人々の健康･生命を守るため、
コロナ･ウイルス対策は、重要なテーマだ。
同時に、経済を守るためにも、
ウイルス対策は、同じく重要だ。
コロナが収束すれば、激しく落ち込んだ景気は
「Ｖ字回復」だろう。
つまり「ウイルス対策」は、
「最高の経済対策」でもある。
消費･経済の「消費者経済総研」では
「経済対策」は、主たるテーマの一つである。
コロナを、公衆衛生の課題としてのみではなく、
経済問題としても、とらえている。
よって､消費者経済総研は、
コロナ関連テーマを、連載でお届けしてきた｡
◆収束はいつか？
｢2021年10月から､マスクなしでも感染減少開始」
このように､消費者経済総研が、当初予測をした｡
なお、これは、既存株を前提としている。
その後、変異株による感染減少開始期、
集団免疫の時期は、下記と予測を更新した。
＊2021年10月上旬：免疫保有率50%超
｜従来株の場合｜
＊2021年11月中旬：集団免疫(免疫保有率65%)
｜従来株の場合｜
＊2021年12月初頭：免疫保有率71%超
｜全て英国型の変異株の場合｜
- ■ 2021年GDPの予測は？
- ◆暦年
年度(4～3月)と､暦年(1～12月)の両方を予測した｡
まずは、暦年について｡
消費者経済総研の予測は、
21年の実質GDP成長率は3.3% である。
GDP（国内総生産）の概ねの内訳は、次の通り。
・60%が、個人消費
・25%が、公共支出･投資
・15%が、企業の設備投資
※純輸出は小さく、1%未満の構成比の解説
内閣府発表のGDP項目では､下記の項目となる｡
・民間最終消費支出、民間住宅
・政府最終消費支出､公的固定資本形成､公的在庫変動
・民間企業設備、民間在庫変動
・純輸出
消費者経済総研では､この項目ごとに、
予測値の積上げ積算を基礎とした｡
さらに新たな予測係数を反映させた上で､算出した｡
その結果､21年実質GDP成長率は､
消費者経済総研の予測値は、3.3%である｡
◆年度
2021の年度では、消費者経済総研の予測は
実質GDP成長率：4.7%だ｡
暦年より､年度の方が､成長率が高いのは､なぜか。
下記の4Qの時期が、ずれるためだ｡
暦年計算では、
・2020年 4Q (2020年10～12月)：蔓延期
・2021年 4Q (2021年10～12月)：蔓延→収束開始の過渡期
年度計算では、
・2020年度4Q (2021年1～3月)：蔓延期
・2021年度4Q (2022年1～3月)：収束後
- ■ 64件のGDP予測では､どうか？
- ◆他者64件のGDP予測は？
消費者経済総研は、自社での予測を算出した後に、
その後、他者の予測値も調べた。
筆者(松田)は､2021年のGDP予測が
記載された複数の経済誌を､読んだ｡
シンクタンク、金融機関、経営者による
６４件の予測があった。
なお､この64件は、年度ではなく､暦年ベースだ｡
最高は3.6%で、最低値は1.1%である。
平均は2.5%であった。
消費者経済総研の予測値は3.3% である。
平均の2.5%よりも高い。
｢消費者経済総研の予測が高い」というより､
｢他の予測が低い」と､とらえている。
他者のGDP予測に関するコメント欄も、読んだ。
予測に差が生じる主な原因は、何か？
コロナの収束時期の予測の振れ幅だった｡
64件の予測の中には､コロナ収束の理解が、
不充分ケースも多かった｡
また｢ペントアップ需要によるＶ字回復の想定｣が､
ないケースもあった。
最低値の1.1%に近い予測ほど、
SARS-CoV-2に対する理解が、不十分だった。
逆に最高値3.6%に近いほど、
理解があり、収束動向を見込んでいる｡
- ■ コロナ収束の根拠 とは ？
- 消費者経済総研の予測は、従来株の場合は
2021年10月から､マスクなしで感染者減少だった｡
集団免疫(免疫保有率65%)は､従来株では21年11月｡
英国型･変異株(B.1.1.7:N501Y変異)に､
全て置き換わったら、21年12月だ｡
こうして､2021年10～12月に収束開始予測だ。
筆者(松田)は、
SARS-CoV-2(ウイルス名)、covid-19(病名)の
英語やドイツ語の医学研究論文も、読んでいる｡
学術論文からのエビデンスなど､ソースに基き、
収束開始予測の計算をした｡
そのうえで、わかりやすく
筆者(松田) が、解説している｡
なお、変異株の動向などで、
収束開始時期を随時更新していく。
詳細は下記をご覧頂きたい。
多くのアクセスがあり､筆者(松田)も驚いた｡
「コロナいつまで・いつ終わる?｜収束予想」
- ■ 収入の予測は？
- ◆2021年（暦年）の総雇用者所得は、
0.6％のプラスと予測した。
◆2021年（年度）の総雇用者所得は、
1.5％のプラスと予測した。
｢総雇用者所得」とは、
｢毎月勤労統計調査」の一人当たり「名目賃金」に､
総務省の労働力調査の非農林業の「雇用者数」を
乗じることで作成する｡※
※出典：内閣府 月例経済報告 総雇用者所得備考
つまり「賃金」×「雇用者数」＝「総雇用者所得」
例えば、平均賃金が１％上がっても、
受け取る雇用者の人数が２％減れば､総額は減る。
よって、賃金だけ見ても、不十分なので
「総雇用者所得」を採用した。
その他、収入の指標として、
ベア、定昇、給与、賞与などある。
それらは、全体傾向ではなく､部分的な把握になる｡
そのため、総雇用者所得を用いた。
- ■ 21年度の経済キーワードとは？
- 消費者経済総研による
2021年度の「経済キーワード」は、
「ペント･アップ需要」で、
「Ｖ字回復、超Ｖ字回復」
リーマン･ショックと､コロナ･ショックは､違うか?
両者は、性格が違う。
リーマン･ショックは、
「過剰」に拡大した金融経済が、原因だ。
その「過剰」が「正常」の水準になるには、
時間を要する。
一方、コロナ･ショックは、
ウイルスによって、一時停止しているだけだ｡
停止中の2020年は､レジャー等への支出が減った｡
よって、消費者のお金は、余ったのだ｡
その余剰資金は、コロナ後へ､繰り越しされる。
日本も、21年度の下期には、感染減少の開始で、
レジャー等で楽しむ需要が、より大きく発生する。
その需要は、大きいのか？
繰り越され､我慢してきた分､反動が大きいのだ｡
押さえられていたのが､反発する繰越需要を
｢ペント･アップ需要」という｡
◆Ｖ字回復 とは ？
例えば、4人家族の世帯が､
ハワイ旅行で､毎年40万円支出してきたとする｡
＊19年度は、
例年通り、40万円支出した
↓
＊20年度は､
コロナでハワイは行かず、国内で10万円のみ支出
↓
＊21年度後半は､
ワクチン接種し例年通りハワイ旅行で40万円支出
こうして、40万円 → 10万円 → 40万円 で、
Ｖ字回復である。
◆超Ｖ字 とは ？
20年度は､10万円しか、支出していない。
例年の予算は40万なので、30万円余っている。
よって、21年度の支出は、40万円ではなく､
50万円など多めになる可能性がある｡
この場合は、20年度の未使用分が、
21年度へ繰り越されて、
「Ｖ字回復」ではなく、「超Ｖ字回復」となる。
◆経済学的アプローチ
こうして日本も、21年度の下期には、
旅行･外食･イベントが、
「ペント・アップ需要」で、
「Ｖ字回復」いや「超Ｖ字回復」である。
上記の「経済キーワード」は、
経済学的アプローチにより､提示している｡
◆トレンド･リサーチでも、超Ｖ字 とは ？
既述の通りGDPの内訳は、
60%が、個人消費
25%が、公共支出･投資
15%が、企業設備投資だ｡
GDP予測では､個人消費が､最大インパクトになる｡
｢消費者経済総研」の名称は、
消費者＋経済＋総研である。
GDPの主人公の「消費」から､「経済」を見る
という解説を、多く提供している。
「消費のヒット･トレンド予測」でも、
多くのアクセスを頂いている｡
その「ヒット･トレンド予測」において､
21年度の旅行･外食等のインタビューを､実施した｡
｢ペント･アップ需要」で「Ｖ字回復､超Ｖ字回復｣
が、経済キーワードだと、前項で解説した｡
これは、経済学的アプローチによる予測である。
一方、トレンド･リサーチでも、
それを補完する結果が、次のように出たのだ。
- ■リサーチ・インタビュー では？
- ◆参考データ（リサーチ･インタビュー）
本件は、インタビューなので、
大規模な調査ではなく、小規模調査である。
しかし、充分、参考データにはなる。
｢2021 ヒット･トレンド|リサーチインタビュー｣
の概要を次に掲載する｡
詳細編は､下段に記載の関連ページリンクから参照
◆旅行支出は、どう回復する？
｢コロナ後の､外食･旅行の支出は､どう回復する？」
とのインタビューを､消費者経済総研が､実施した｡
コロナ前→コロナ中→コロナ後での変化を見る｡
「旅行支出額は、コロナ前の例年と比べて、
コロナ後の1年間は､どのくらい支出するか?｣
という質問をした。
Ａ：例年よりも、減らす
Ｂ：例年と、 同程度
Ｃ：例年よりも、増やす
Ｄ：例年よりも、大幅に増やす
◆「○字回復」とは？
【A】レ字回復（例年と同等未満）
【B】40万円 Ｖ字回復（例年と同等）
【C】超Ｖ字回復（例年より増加）
【D】超超Ｖ字回復（例年より超増加）
【A】レ字回復 （例年と同等未満）： ○%
【B】Ｖ字回復 （例年と 同等） ： ○%
【C】超Ｖ字回復 （例年より 増加） ： ○%
【D】超超Ｖ字回復（例年より 超増加）： ○%
◆外食支出は、増やす？減らす？
「旅行」と同様のインタビューを、
「外食」でも実施した。
【A】レ字回復 （例年と同等未満） ： ◇%
【B】Ｖ字回復 （例年と 同等） ： ◇%
【C】超Ｖ字回復 （例年より 増加） ： ◇%
【D】超超Ｖ字回復（例年より 超増加）： ◇%
○％、◇％のデータや
本件リサーチ･インタビューの結果や詳細は､､
｢コロナ後の旅行･外食の支出|調査結果｣
のページで、ご覧下さい。
- ■ 関連ページは？
◆｢2021年度景気の見通し|TOP｣(別頁)
◆｢2021株価予測|経済専門家が予測 ｣(別頁)
◆｢2021マンション市場予測|経済専門家が予測｣(別頁)
◆｢2021オフィス市場予測|経済専門家が予測｣(別頁)
- ■ その他の関連テーマのページは？
- ◆【2021年度 大予測･総合編】
TOPキーワードは?|理由は?
| ■番組出演・執筆・講演等のご依頼は、 お電話・メールにてご連絡下さい。 ■ご注意 ｢○○の可能性が考えられる。」というフレーズが続くと､ 読みづらくなるので、 ｢○○になる｡｣と簡略化もしています。 断定ではなく可能性の示唆である事を念頭に置いて下さい｡ このテーマに関連し､なにがしかの判断をなさる際は、 自らの責任において十分にかつ慎重に検証の上､ 対応して下さい。また「免責事項」をお読みください｡ ■引用 真っ暗なトンネルの中から出ようとするとき、 出口が見えないと大変不安です。 しかし「出口は1km先」などの情報があれば、 真っ暗なトンネルの中でも、希望の気持ちを持てます。 また、コロナ禍では、マイナスの情報が飛び交い、 過度に悲観してしまう人もいます。 不安で苦しんでいる人に､出口（アフターコロナ)という プラス情報も発信することで、 人々の笑顔に貢献したく思います｡ つきましては、皆さまに、本ページの引用や､ URLの紹介などで、広めて頂くことを、歓迎いたします｡ 引用・転載の注意･条件をご覧下さい。 |
- 【著作者 プロフィール】
- ■松田 優幸 経歴
(消費者経済|チーフ･コンサルタント)
◆1986年 私立 武蔵高校 卒業
◆1991年 慶応大学 経済学部 卒業
＊経済学部４年間で、下記を専攻
･マクロ経済学(GDP､失業率､物価､投資､貿易等)
･ミクロ経済学(家計､消費者､企業､生産者､市場)
･労働経済
＊経済学科 高山研究室の2年間 にて、
･貿易経済学・環境経済学を研究
◆慶応大学を卒業後、東急不動産(株)、
東急(株)、(株)リテール エステートで勤務
＊1991年､東急不動産に新卒入社し、
途中､親会社の東急(株)に、逆出向※
※親会社とは、広義･慣用句での親会社
＊2005年､消費･商業･経済のコンサルティング
会社のリテールエステートに移籍
＊東急グループでは、
消費経済の最前線である店舗･商業施設等を担当｡
各種施設の企画開発･運営､店舗指導､接客等で、消費の現場の最前線に立つ
＊リテールエステートでは、
全国の消費経済の現場を調査･分析。
その数は､受託調査+自主調査で多岐にわたる｡
商業コンサルとして､店舗企業･約5000社を､
リサーチ･分析したデータベースも構築
◆２５年間の間「個人投資家」としても、活動中
株式の投資家として､
マクロ経済(金利､GDP､物価､貿易､為替)の分析や
ミクロ経済(企業動向､決算､市場)の分析にも、
注力している。
◆近年は、
消費･経済･商業･店舗･ヒットトレンド等で､
番組出演､執筆･寄稿､セミナー･講演で活動
◆現 在は、
消費者経済総研 チーフ・コンサルタント
兼､(株)リテール エステート リテール事業部長
◆資格は、
ファイナンシャル・プランナーほか
■当総研について
◆研究所概要
＊名 称 ： 消費者経済総研
＊所在地 ： 東京都新宿区新宿6-29-20
＊代表者 ： 松田優子
＊U R L ： https://retail-e.com/souken.html
＊事業内容： 消費･商業･経済の、
調査･分析･予測のシンクタンク
◆会社概要
「消費者経済総研」は、
株式会社リテールエステート内の研究部署です。
従来の｢(株)リテールエステート リテール事業部 消費者経済研究室」を分離･改称し設立
＊会社名：株式会社リテールエステート
＊所在地：東京都新宿区新宿6-29-20
＊代表者：松田優子
＊設立 ：2000 年(平成12年)
＊事業内容：商業･消費･経済のコンサルティング
■松田優幸が登壇のセミナーの様子
- ご案内・ご注意事項
- ＊消費者経済総研のサイト内の
情報の無断転載は禁止です。
＊ＮＥＴ上へ「引用掲載」する場合は、
①出典明記
②当総研サイトの｢該当ページに､リンク｣を貼る｡
上記の①②の2つを同時に満たす場合は、
事前許可も事後連絡も不要で､引用できます｡
①②を同時に満たせば、引用する
文字数・情報量の制限は、特にありません。
(もっと言いますと、
①②を同時に満したうえで､拡散は歓迎です）
＊テレビ局等のメディアの方は、
取材対応での情報提供となりますので、
ご連絡下さい｡
＊本サイト内の情報は、正確性、完全性、有効性等は、保証されません。本サイトの情報に基づき損害が生じても、当方は一切の責任を負いませんので、あらかじめご承知おきください。
- 取材等のご依頼 ご連絡お待ちしています
- メール： toiawase★s-souken.jp
（★をアットマークに変えて下さい）
電 話： 03-3462-7997
（離席中が続く場合は、メール活用願います）
- チーフ・コンサルタント 松田優幸
- 松田優幸の経歴のページは「概要･経歴」をご覧下さい｡
