2021予測|日本のGDP、賃金年収|経済専門家が予測|消費者経済総研|2021年6月26日

2021のGDP成長率を、経済専門家が予測

「消費者経済総研」が、
日本の 2021年(暦年)と2021年度の
両方の見通しを予測

年度後半は「ペントアップ需要」で、
「V字・超V字 回復」へ? また賃金年収は?

64件の他者のGDP予測一覧とも比較し
2021年を見通します。

-消費と経済をわかりやすく解説する-
  -「消費者 経済 総研」-


番組出演・執筆・講演等のご依頼は、
 お電話・メールにてご連絡下さい

初稿:2021年4月29日、最新稿:2021年6月26日
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ご注意
「○○の可能性が考えられる。」というフレーズが続くと、
読みづらくなるので「○○になる。」と簡略化もしています。
断定ではなく可能性の示唆であることを念頭に置いて下さい。

本ページ内容に関しては、自らの責任において対応して下さい。
また「免責事項」をお読みください

引用
真っ暗なトンネルの中から出ようとするとき、
出口が見えないと大変不安です。

しかし「出口は1km先」などの情報があれば、
真っ暗なトンネルの中でも、希望の気持ちを持てます。

また、コロナ禍では、マイナスの情報が飛び交い、
過度に悲観してしまう人もいます。

不安で苦しんでいる人に、プラス情報も発信することで、
人々の笑顔に貢献したく思います。

つきましては、皆さまに、本ページの引用や、
URLの紹介などで、広めて頂くことを、歓迎いたします。

引用・転載の注意・条件 をご覧下さい。

2021予測|日本のGDP、賃金年収は?

経済の専門家で、ファイナンシャルプランナーの
松田優幸(消費者経済総研チーフ・コンサルタント)
が、2021の消費と経済を、様々な切り口で予測

本ページは、下記の経済予測がテーマ
「GDP、賃金年収|2021予測」




目次|2021予測は下記構成
※下線部のクリックで、その該当部分へ、移動

◆「2021年度景気の見通し|TOP」(別頁)

◆「2021株価予測|経済専門家が予測 」(別頁)


◆「2021マンション市場予測|経済専門家が予測」(別頁)

◆「2021オフィス市場予測|経済専門家が予測」(別頁)


(本頁)「2021予測|日本のGDP、賃金年収」

 *GDPの予測値は?
 *64件のGDP予測は?
 *21年度 経済キーワードとは?




GDPの予測値は?
消費者経済総研では、
2021年のGDPを、下記の様に予測している。

 *GDP予測(2021年 暦年、実質):3.3%
 *GDP予測(2021年 年度、実質):4.7%

詳細は、下段に記載。




2021年度の概論
20年初頭での年間予測では、何がテーマだったか。
「米中の貿易摩擦」が最大のテーマだった。

しかし、日本も世界も想定外の、コロナ禍が襲った。

21年度も、最大テーマは、コロナ禍の動向だ。

人々の健康・生命を守るため、
コロナ・ウイルス対策は、重要なテーマだ。

同時に、経済を守るためにも、
ウイルス対策は、同じく重要だ。

コロナが収束すれば、激しく落ち込んだ景気は
「V字回復」だろう。

つまり「ウイルス対策」は、
「最高の経済対策」でもある。

消費・経済の「消費者経済総研」では
「経済対策」は、主たるテーマの一つである。

コロナを、公衆衛生の課題としてのみではなく、
経済問題としても、とらえている。

よって、消費者経済総研は、
コロナ関連テーマを、連載でお届けしてきた。


◆収束はいつか?

「2021年10月から、マスクなしでも感染減少開始」
このように、消費者経済総研が、当初予測をした。

なお、これは、既存株を前提としている。

その後、変異株による感染減少開始期、
集団免疫の時期は、下記と予測を更新した。

*2021年10月上旬:免疫保有率50%超
 |従来株の場合|

*2021年11月中旬:集団免疫(免疫保有率65%)
 |従来株の場合|

2021年12月初頭:免疫保有率71%超
 |全て英国型の変異株の場合|




2021年GDPの予測は?
◆暦年

年度(4~3月)と、暦年(1~12月)の両方を予測した。
まずは、暦年について。

消費者経済総研の予測は、
21年の実質GDP成長率は3.3% である。

GDP(国内総生産)の概ねの内訳は、次の通り。

・60%が、個人消費
・25%が、公共支出・投資
・15%が、企業の設備投資

 純輸出は小さく、1%未満の構成比の解説

内閣府発表のGDP項目では、下記の項目となる。

・民間最終消費支出、民間住宅
・政府最終消費支出、公的固定資本形成、公的在庫変動
・民間企業設備、民間在庫変動
・純輸出

消費者経済総研では、この項目ごとに、
予測値の積上げ積算を基礎とした。

さらに新たな予測係数を反映させた上で、算出した。

その結果、21年実質GDP成長率は、
消費者経済総研の予測値は、3.3%である。


◆年度

2021の年度では、消費者経済総研の予測は
実質GDP成長率:4.7%だ。

暦年より、年度の方が、成長率が高いのは、なぜか。
下記の4Qの時期が、ずれるためだ。

暦年計算では、
・2020年 4Q (2020年10~12月):蔓延期
・2021年 4Q (2021年10~12月):蔓延→収束開始の過渡期

年度計算では、
・2020年度4Q (2021年1~3月):蔓延期
・2021年度4Q (2022年1~3月):収束後




64件のGDP予測では、どうか?
◆他者64件のGDP予測は?

消費者経済総研は、自社での予測を算出した後に、
その後、他者の予測値も調べた。

筆者(松田)は、2021年のGDP予測が
記載された複数の経済誌を、読んだ。

シンクタンク、金融機関、経営者による
64件の予測があった。

なお、この64件は、年度ではなく、暦年ベースだ。

最高は3.6%で、最低値は1.1%である。
平均は2.5%であった。

消費者経済総研の予測値は3.3% である。
平均の2.5%よりも高い。

「消費者経済総研の予測が高い」というより、
「他の予測が低い」と、とらえている。

他者のGDP予測に関するコメント欄も、読んだ。

予測に差が生じる主な原因は、何か?
コロナの収束時期の予測の振れ幅だった。

64件の予測の中には、コロナ収束の理解が、
不充分ケースも多かった。

また「ペントアップ需要によるV字回復の想定」が、
ないケースもあった。

最低値の1.1%に近い予測ほど、
SARS-CoV-2に対する理解が、不十分だった。

逆に最高値3.6%に近いほど、
理解があり、収束動向を見込んでいる。






コロナ収束の根拠 とは ?
消費者経済総研の予測は、従来株の場合は
2021年10月から、マスクなしで感染者減少だった。

集団免疫(免疫保有率65%)は、従来株では21年11月。

英国型・変異株(B.1.1.7:N501Y変異)に、
全て置き換わったら、21年12月だ。

こうして、2021年10~12月に収束開始予測だ。

筆者(松田)は、
SARS-CoV-2(ウイルス名)、covid-19(病名)
英語やドイツ語の医学研究論文も、読んでいる。

学術論文からのエビデンスなど、ソースに基き、
収束開始予測の計算をした。

そのうえで、わかりやすく
筆者(松田) が、解説している。

なお、変異株の動向などで、
収束開始時期を随時更新していく。

詳細は下記をご覧頂きたい。
多くのアクセスがあり、筆者(松田)も驚いた。

コロナいつまで・いつ終わる?|収束予想




収入の予測は?
◆2021年(暦年)の総雇用者所得は、
 0.6%のプラスと予測した。

◆2021年(年度)の総雇用者所得は、
 1.5%のプラスと予測した。

「総雇用者所得」とは、
「毎月勤労統計調査」の一人当たり「名目賃金」に、
総務省の労働力調査の非農林業の「雇用者数」を
乗じることで作成する。※

 ※出典:内閣府 月例経済報告 総雇用者所得備考

つまり「賃金」×「雇用者数」=「総雇用者所得」

例えば、平均賃金が1%上がっても、
受け取る雇用者の人数が2%減れば、総額は減る。

よって、賃金だけ見ても、不十分なので
「総雇用者所得」を採用した。

その他、収入の指標として、
ベア、定昇、給与、賞与などある。

それらは、全体傾向ではなく、部分的な把握になる。
そのため、総雇用者所得を用いた。




21年度の経済キーワードとは?
消費者経済総研による
2021年度の「経済キーワード」は、

「ペント・アップ需要」で、
「V字回復、V字回復」

リーマン・ショックと、コロナ・ショックは、違うか?
両者は、性格が違う。

リーマン・ショックは、
「過剰」に拡大した金融経済が、原因だ。

その「過剰」が「正常」の水準になるには、
時間を要する。

一方、コロナ・ショックは、
ウイルスによって、一時停止しているだけだ。

停止中の2020年は、レジャー等への支出が減った。
よって、消費者のお金は、余ったのだ。

その余剰資金は、コロナ後へ、繰り越しされる。

日本も、21年度の下期には、感染減少の開始で、
レジャー等で楽しむ需要が、より大きく発生する。

その需要は、大きいのか?
繰り越され、我慢してきた分、反動が大きいのだ。

押さえられていたのが、反発する繰越需要を
「ペント・アップ需要」という。


◆V字回復 とは ?

例えば、4人家族の世帯が、
ハワイ旅行で、毎年40万円支出してきたとする。

*19年度は、
例年通り、40万円支出した
 ↓
*20年度は、
コロナでハワイは行かず、国内で10万円のみ支出
 ↓
*21年度後半は、
ワクチン接種し例年通りハワイ旅行で40万円支出

こうして、40万円 → 10万円 → 40万円 で、
V字回復である。



超V字 とは ?

20年度は、10万円しか、支出していない。
例年の予算は40万なので、30万円余っている。

よって、21年度の支出は、40万円ではなく、
50万円など多めになる可能性がある。

この場合は、20年度の未使用分が、
21年度へ繰り越されて
「V字回復」ではなく、「V字回復」となる。



◆経済学的アプローチ

こうして日本も、21年度の下期には、
旅行・外食・イベントが、

「ペント・アップ需要」で、
「V字回復」いや「超V字回復」である。

上記の「経済キーワード」は、
経済学的アプローチにより、提示している。


◆トレンド・リサーチでも、超V字 とは ?

既述の通りGDPの内訳は、

60%が、個人消費
25%が、公共支出・投資
15%が、企業設備投資だ。

GDP予測では、個人消費が、最大インパクトになる。

「消費者経済総研」の名称は、
消費者+経済+総研である。

GDPの主人公の「消費」から、「経済」を見る
という解説を、多く提供している。

「消費のヒット・トレンド予測」でも、
多くのアクセスを頂いている。

その「ヒット・トレンド予測」において、
21年度の旅行・外食等のインタビューを、実施した。

「ペント・アップ需要」で「V字回復、超V字回復」
が、経済キーワードだと、前項で解説した。

これは、経済学的アプローチによる予測である。

一方、トレンド・リサーチでも、
それを補完する結果が、次のように出たのだ。




リサーチ・インタビュー では?
◆参考データ(リサーチ・インタビュー)

本件は、インタビューなので、
大規模な調査ではなく、小規模調査である。

しかし、充分、参考データにはなる。

「2021 ヒット・トレンド|リサーチインタビュー」
の概要を次に掲載する。

詳細編は、下段に記載の関連ページリンクから参照


◆旅行支出は、どう回復する?


「コロナ後の、外食・旅行の支出は、どう回復する?」
とのインタビューを、消費者経済総研が、実施した。

コロナ前→コロナ中→コロナ後での変化を見る。

「旅行支出額は、コロナ前の例年と比べて、
 コロナ後の1年間は、どのくらい支出するか?」

という質問をした。

A:例年よりも、減らす
B:例年と、  同程度

C:例年よりも、増やす
D:例年よりも、大幅に増やす


◆「○字回復」とは?

【A】レ字回復(例年と同等未満)




【B】40万円 V字回復(例年と同等)




【C】超V字回復(例年より増加)




【D】超超V字回復(例年より超増加)



【A】レ字回復  (例年と同等未満): ○%
【B】V字回復  (例年と 同等)  : ○%
【C】超V字回復 (例年より 増加) : ○%
【D】超超V字回復(例年より 超増加): ○%


◆外食支出は、増やす?減らす?

「旅行」と同様のインタビューを、
「外食」でも実施した。


【A】レ字回復  (例年と同等未満) : ◇%
【B】V字回復  (例年と 同等)  : ◇%
【C】超V字回復 (例年より 増加) : ◇%
【D】超超V字回復(例年より 超増加): ◇%

○%、◇%のデータや
本件リサーチ・インタビューの結果や詳細は、、

 「コロナ後の旅行・外食の支出|調査結果

のページで、ご覧下さい。




 
関連ページは?

◆「2021年度景気の見通し|TOP」(別頁)

◆「2021株価予測|経済専門家が予測 」(別頁)


◆「2021マンション市場予測|経済専門家が予測」(別頁)

◆「2021オフィス市場予測|経済専門家が予測」(別頁)




その他の関連テーマのページは?
【2021年度 大予測・総合編】
  TOPキーワードは?|理由は?



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「○○の可能性が考えられる。」というフレーズが続くと、
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このテーマに関連し、なにがしかの判断をなさる際は、
自らの責任において十分にかつ慎重に検証の上、
対応して下さい。また「免責事項」をお読みください。

引用
真っ暗なトンネルの中から出ようとするとき、
出口が見えないと大変不安です。

しかし「出口は1km先」などの情報があれば、
真っ暗なトンネルの中でも、希望の気持ちを持てます。

また、コロナ禍では、マイナスの情報が飛び交い、
過度に悲観してしまう人もいます。

不安で苦しんでいる人に、出口(アフターコロナ)という
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つきましては、皆さまに、本ページの引用や、
URLの紹介などで、広めて頂くことを、歓迎いたします。
引用・転載の注意・条件をご覧下さい。
【著作者 プロフィール】
■松田 優幸 経歴
 (消費者経済|チーフ・コンサルタント)

◆1986年 私立 武蔵高校 卒業

◆1991年 慶応大学 経済学部 卒業

*経済学部4年間で、下記を専攻
・マクロ経済学(GDP、失業率、物価、投資、貿易等)
・ミクロ経済学(家計、消費者、企業、生産者、市場)
・労働経済
  
*経済学科 高山研究室の2年間 にて、
・貿易経済学・環境経済学を研究

◆慶応大学を卒業後、東急不動産(株)、
 東急(株)、(株)リテール エステートで勤務

*1991年、東急不動産に新卒入社し、
途中、親会社の東急(株)に、逆出向※

​※親会社とは、広義・慣用句での親会社 

*2005年、消費・商業・経済のコンサルティング
 会社のリテールエステートに移籍

*東急グループでは、
消費経済の最前線である店舗・商業施設等を担当。

各種施設の企画開発・運営、店舗指導、接客等で、消費の現場の最前線に立つ

*リテールエステートでは、
全国の消費経済の現場を調査・分析。
その数は、受託調査+自主調査で多岐にわたる。

商業コンサルとして、店舗企業・約5000社を、
リサーチ・分析したデータベースも構築

◆25年間の間「個人投資家」としても、活動中

株式の投資家として、
マクロ経済(金利、GDP、物価、貿易、為替)の分析や
ミクロ経済(企業動向、決算、市場)の分析にも、
注力している。

◆近年は、
消費・経済・商業・店舗・ヒットトレンド等で、
番組出演、執筆・寄稿、セミナー・講演で活動

◆現 在は、
消費者経済総研 チーフ・コンサルタント
兼、(株)リテール エステート リテール事業部長

◆資格は、
 ファイナンシャル・プランナーほか


■当総研について

◆研究所概要
*名 称 : 消費者経済総研
*所在地 : 東京都新宿区新宿6-29-20
*代表者 : 松田優子
*U R L : https://retail-e.com/souken.html
*事業内容: 消費・商業・経済の、
 調査・分析・予測のシンクタンク

◆会社概要
「消費者経済総研」は、
株式会社リテールエステート内の研究部署です。

従来の「(株)リテールエステート リテール事業部 消費者経済研究室」を分離・改称し設立

*会社名:株式会社リテールエステート
*所在地:東京都新宿区新宿6-29-20
*代表者:松田優子
*設立 :2000 年(平成12年)
*事業内容:商業・消費・経済のコンサルティング

■松田優幸が登壇のセミナーの様子

ご案内・ご注意事項 
*消費者経済総研のサイト内の
 情報の無断転載は禁止です。

*NET上へ「引用掲載」する場合は、
 出典明記
 当総研サイトの「該当ページに、リンク」を貼る。

 上記の①②の2つを同時に満たす場合は、
 事前許可も事後連絡も不要で、引用できます。
 
 ①②を同時に満たせば、引用する
 文字数・情報量の制限は、特にありません。

 (もっと言いますと、
 ①②を同時に満したうえで、拡散は歓迎です)

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メール: toiawase★s-souken.jp
(★をアットマークに変えて下さい)

電 話: 03-3462-7997 
(離席中が続く場合は、メール活用願います) 
         
チーフ・コンサルタント 松田優幸
松田優幸の経歴のページは「概要・経歴」をご覧下さい。